2015 Fiscal Year Annual Research Report
流動的居住に着目した集住地を継承する主体の養成に関する研究
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26289214
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
山崎 義人 兵庫県立大学, 地域資源マネジメント研究科, 准教授 (60350427)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
姫野 由香 大分大学, 工学部, 助教 (10325699)
遊佐 敏彦 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (10507875)
田口 太郎 徳島大学, その他の研究科, 准教授 (20367139)
野村 理恵 北海道大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (20599104)
岡田 知子 西日本工業大学, デザイン学部, 教授 (30258503)
八木 健太郎 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30352222)
佐久間 康富 大阪市立大学, 工学(系)研究科(研究院), 講師 (30367023)
大沼 正寛 東北工業大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (40316451)
平田 隆行 和歌山大学, システム工学部, 准教授 (60362860)
内平 隆之 兵庫県立大学, 環境人間学部, 准教授 (70457125)
柴田 祐 熊本県立大学, 環境共生学部, 准教授 (90444562)
藤原 ひとみ 佛教大学, 公私立大学の部局等, その他 (90648552)
清野 隆 江戸川大学, 社会学部, 講師 (70598200)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 住み継がれる / 主体養成 / 地域の維持・継承 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、日本建築学会大会農村計画部会において、オーガナイズドセッション「空き家と地域」を開催し、主に研究分担者らの発表を促し、５件の研究発表と意見交換を行った。また、研究成果の取りまとめに向けて、研究分担者らから、7000字程度の各地の事例報告を提出してもらった。これに基づいて、出版に向けて調整を始めている。
本書は、日本建築学会農村計画委員会の集落居住小委員会のメンバーを中心に編集刊行するものである。自ずと「居住」を核として議論を展開していることに特徴がある。2012年度の小委員会設立以降、年2-3回にわたる公開研究会（6回実施）、学会での研究協議会を通じて、全国各地の地元の仕掛け人や移住者、アーティスト、地域おこし協力隊員など、数多くの地域づくりの実践者とともに現地にて「住み継ぐカタチ」をテーマに掲げた議論を重ねてきた。こうした作成のプロセスから、閉じた学問領域の学術書にとどまるものでは決してない。現地の人々の声に耳を傾け、実践者・研究者として得られた知見を紹介し、またその意見を受け止める、こうした相互のやりとりの中で描き出された知見をまとめている。
その結果、本書の構成も、各地での議論を振り返りながら内容をとりまとめたものになっており、その成果をまた全国各地に還元していくものである。本書が各地の地域づくりの実践者のための処方箋となり、住み継がれる地域に向けた取り組みが全国各地で展開され、地域が持続的になっていくことが期待される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１年目に問題意識や仮説を共有し、２年目に各研究分担者の事例調査を行い、３年目に取りまとめて出版に向けて調整をしていくという、当初の予定通りに概ね進んでいると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
各分担者らから集めた7000字程度の事例報告をもとに、出版に向けた草稿を研究会を通じてブラッシュアップし、年度末には出版にこぎつけるよう、研究を進めていく。
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| Causes of Carryover |
次年度は、研究成果の公開に向けて、助成額のほとんどを出版費用に当てる予定である。それゆえ、本年度、引き続き調査を継続する予定の分担者らは、次年度に繰り越したため、使用額が生じしている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰り越し分については、調査に使用し、来年度の予算は基本的には、研究成果の発表のための出版費用に当てる計画である。
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