2014 Fiscal Year Annual Research Report
メタボリックシンドロームのリスクをもつ成人への費用対効果の高い保健指導の開発
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26293489
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
荒木田 美香子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50303558)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大谷 喜美江 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (30507843)
谷 浩明 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50188372)
青柳 美樹 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (60334976)
大塚 敏子 浜松医科大学, 医学部, 准教授 (80515768)
山下 留理子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (90380047)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 看護学 / 公衆衛生看護学 / 産業保健 / 費用対効果 / 保健指導 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はメタボリックシンドロームのリスクファクターを持つ20歳代～60歳代までの男女を対象に保健指導を実施し、特性に応じた経済的効果の高い保健指導を提案することを目的とする。平成26年には20歳から69歳までの成人を対象に夏季と冬季の保健指導効果の季節的相違による経済的効果を明らかにする予定であった。しかし、介入先事業所の事情により、延期せざるを得なくなった。平成26年度は20-69歳を対象とした労働者の健康状態に関する調査と体重の季節変動について文献的検討を行った。
調査は男性535人、女性324人の20-60歳代の労働者に対して、QOL尺度及び体調不良について質問紙調査を行った。労働者の多くが感じている不調は肩こり39.5％、次いで腰痛24.2％であった。また、不調により「過去１カ月間に仕事や普段の生活に身体的な影響を受けている」のは、「いつも・ほとんどいつも」と回答したものを合わせると7.0％であった。以上のことより、メタボリックシンドローム予防として取り入れる運動を肩こり、腰痛との関係性や日常への支障との関係性を強調し、健康教育の動機づけとできることがわかった。
季節的変動が予想されるメタボリックシンドロームと関係する項目であるHbA1c、体重、血圧、身体活動、体脂肪、間食摂取について文献検討を行った。それぞれの季節的変動は一様ではなく、糖尿病境界域の群と正常範囲にある群ではHbA1cの変動パタンが異なること、肥満傾向のある群と非肥満群で体重季節変動に異なる傾向があった。体脂肪においてはそれ自体の季節的変動に加え、身体活動量の季節的変動と体脂肪が関係していることが明らかとなった。そこで、健康教育の計測機器を再考し、体脂肪、体重をより正確に測定できるように体組成計を購入することとした。さらに、活動量をより正確に計ることができる活動量計を用いることとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
健康教育の介入が遅れている。その理由のいちばん大きな要因は、メインとなる健康教育実施先である従業員1500人の企業の経営状態の悪化であった。就業時間中の健康教育を実施する予定であったが、経営陣より実施の延期を依頼された。今後の関係性の維持、健康教育に参加する労働者の立場などを総合的に考慮し、実施を平成27年度からに延期をすることとした。そのため、効果的な健康教育プログラムの構成について文献検討などの基礎的検討を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２６年度は参加協力意向を得ていた事業所の経営状態のの悪化により、介入研究を延期せざるを得なかった。平成27年、年明けより形成状態の改善により、就業時間内の健康教育が許可されたため、平成27年5月に初回の健教育を開始した。平成26年度の文献検討などにより、プログラム、協力者、器具が整ったため、今後、小田原市でも大学を基盤に健康教育の介入研究を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
平成26年度に実施予定であった健康教育の介入が遅れたため、物品の購入及び交通費の使用が少なかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度に健康教育の介入研究を行うため、物品の購入費が増加し、使用する予定である。
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