2015 Fiscal Year Annual Research Report
東南アジア伝統衣服製作技術体系の解明と伝承教育最適化のためのプログラム開発
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26301001
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| Research Institution | Otsuma Women's University |
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Principal Investigator |
下田 敦子 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 助手 (60322434)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 正宣 東京工業大学, 大学院社会理工学研究科, 教授 (40155685)
綾部 真雄 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (40307111)
大澤 清二 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 所長 (50114046)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 無文字社会 / 伝統衣服製作技術 / 身体技術の伝承 / 伝承方法の最適化 / 項目反応理論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究期間全体のフローは①現地調査準備:調査員研修→②各民族の現存する衣服製作の技術要素調査(1次調査)を行い現状を把握→③技術要素の項目の抽出→※以下、3つの研究過程（a,b,c）に分かれる。
a 衣服製作技術の保存: a1②を深化させた精密な技術要素調査(2次調査)を行い→ a2 前のa1で用いる現地語用語集の編纂→ a3 a1の映像等を保存し図録、用語集を作製。
b 技術要素による民族グループ分類: b1技術要素の存在確認データ→b2クラスター分析して民族を技術要素の共通性で分類する。
c 技術習得プログラムの開発: c1技術習得状況調査(3次調査)→c2データセット作成→c3個々の技術要素の習得水準の計量→c4 b2の結果から民族グループ別に因子分析し共通因子の抽出→c5 項目反応理論を適用し解析する。技術要素の学習順序を難易度で最適化し→c6年齢変数によりc5を調整し学習最適年齢を求める→c7技術習得プログラム(冊子)の開発→c8学校実習授業での検証→c9まとめと報告。
27年度は、技術習得プログラムの開発に向けた地機経験者を対象とした技術習得状況調査（c1）を実施した。また、a技術の保存の為の用語集と映像の整理編集を継続して行い、4月には調査実施の為の研修用「調査員マニュアル」を完成させた。各研究グループでは専門の調査員と補助員を増員し研修会を実施した。技術習得調査c1（3次調査）を開始した。前年度の成果③技術要素の項目を経験者がどの程度習得しているかの技術水準を調査し、a、bについても進捗状況を検討。収集したデータを現地で整理して入力し、データセットを準備し（c2）個々の技術要素の習得水準を計量した（c3）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現地の調査受け入れ体制が良好であったため、おおむね順調に遂行することができた。
とくに、研究者による現地学術調査が極めて困難なミャンマー連邦共和国においては、現地政府が本研究による現地調査を継続して公式に許可し、支援してくれているので、平成27年度はおおむね順調に実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度は技術習得プログラムの開発に向けて、研究の中軸でもあるc5技術要素の難易度の計量と学習順序と年齢の最適化を明らかにしていく。その為の方策として、
4月～5月：データセットc2を民族グループごとに因子分析を施し、結果の吟味検討（c4）。6月～8月：c4に続いて因子ごと（技術領域ごと）、民族グループごとに項目反応理論を適用し、結果を吟味する。国内研究者による検討会で最適モデルを検討。9月～10月：年齢を考慮した技術要素の順次性を最適化する（c6）。11月～3月：c7技術習得プログラムの開発。●科学的データ解析手法によって衣服製作の技術要素を再構成、最適化し、これに●調査員らが2年半をかけて収集した技術要素の記録映像等を合わせて、伝承教育の為の現地語による民族グループ別の、冊子「技術習得プログラム」を開発する。●同時に、開発したプログラム検証のための実習授業の準備を始める。講師（当該民族の衣服製作技術の熟達者）と単元ごとの指導方法について綿密に打合せをする。●協力校における、学習者人数分の用具の製作、原材料の調達等を現地協力者に依頼する。正課カリキュラムの時間配分を学校関係者らと検討し、実習室を準備しておく。
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| Causes of Carryover |
現地の協力機関（ミャンマー）の都合により、研究計画の一部に変更が生じ、併せて掛かる経費の支出計画に変更が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
現地の協力機関（ミャンマー）の都合により、研究計画の一部に変更が生じたものの、協力機関は、当該の研究計画を平成28年度に実施することを約束してくれている。これに掛かる経費は次年度支出する計画である。
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