2016 Fiscal Year Annual Research Report
Improvement of agro-stockbreeding-aquaculture complex system in Mekong Delta for reducing burden on environment by applying biochar
| Project/Area Number |
26304044
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
|---|
Principal Investigator |
多羅尾 光徳 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (60282802)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林谷 秀樹 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (30180988)
及川 洋征 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 助教 (70323756)
田中 治夫 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (20236615)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 土壌学 / 廃棄物再資源化 / 人畜共通感染症 / 熱帯農業 / バイオ炭 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
1. バイオ炭と堆肥の施用がベトナム・メコンデルタの畑作物生産に及ぼす影響を検討することを目的に研究を行った。メコンデルタ・カントー市近郊のダイズ栽培ほ場にバイオ炭施用区（BC区），堆肥施用区（M区），バイオ炭・堆肥施用区（BC・M区）および無施用区（C区）の4区を設定し，ダイズの収量，土壌酵素活性を測定した。ダイズの収量は堆肥を施用した畑地（M区およびBC・M区）において著しい増収が得られた。M区とBC・M区の間，またはBC区とC区の間では収量の明瞭な差は得られなかった。土壌酵素活性は，堆肥を施用した畑地（M区およびBC・M区）と施用しなかった畑地（BC区およびC区）との間に著しい差が認められた。一方，M区とBC・M区の間，またはBC区とC区の間では，土壌酵素活性の著しい差は認められなかった。したがって，ダイズ収量や土壌酵素活性に堆肥は影響を及ぼすが，バイオ炭は影響を及ぼさないことが明らかとなった。
2. バイオ炭の畜産への応用を図ることを目的に研究を行った。前々年度および前年度に得られた成果より，バイオ炭がブタ下痢症の病原微生物を吸着することが明らかになったことから，本年度はブタの飼料にバイオ炭を添加し下痢発生を抑制するか検討した。その結果，バイオ炭を添加した飼料を給餌されたブタにおける下痢の発生が著しく低下した。また，ブタのふん便中に含まれる下痢病原微生物が大幅に低下していた。以上の結果より，ブタに投与する抗生物質の量が大幅に削減され，農家のブタ飼育コストを低減することに成功した。
以上の結果より，バイオ炭および堆肥を導入することにより，化成肥料に依存せずに作物の増収が得られること，および抗生物質に依存しない下痢感染症の抑制効果が得られることが明らかとなり，メコンデルタにおける低環境負荷型の食料増産技術の確立に貢献する成果が得られた。
|
| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Research Products
(5 results)
