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2014 Fiscal Year Research-status Report

能動的な実環境相互作用循環に基づく人Contextの推定

Research Project

Project/Area Number 26330295
Research InstitutionThe University of Tokyo

Principal Investigator

湧田 雄基  東京大学, 情報学環, 特任助教 (00377847)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords学習 / 概念獲得 / コンテキストアウェア
Outline of Annual Research Achievements

本年度では,以下の二つの研究課題について実施した.
[研究課題1] 人のContextの推定
「センサデータ統合インタフェースサーバの設計と構築」として,本年度上期にて,人の観測を行うセンサデータ収集環境ならびに,携帯端末操作等の情報を統合するデータベースの構築を検討した.センサには,人に装着可能なウェアラブル型のセンサを用い,加速度,ジャイロ,地磁気,気圧等のセンシングを可能とした.また,環境側に設置するセンサについては,カメラを検討した.これらのモバイルネットワークを通じてInternet経由でサーバにて集約する.また,センサデータ処理によるContext情報の推定のため,データの処理と特徴量評価の設計と実装を検討した.過年度の自身の先行研究内容をベースに,入力される時系列データの処理と特徴抽出を実装した. Context推定は,入力時系列データパタンを統計的特徴量に変換し数値指標化を行った.
[研究課題2] 環境知識の構築
次に,成果の実証表化のためのデータである地理空間情報の編集環境として,QuantumGIS(以降,QGISという)を選定し,編集環境を構築した.これにより,複数のレイヤに分割した地物データの取り込み,編集や変換が可能となった.そのほかにも,データの効率的な変換と可視化においては,Google EarthプラグインとMathworks MATLABを使ったデータ変換環境を構築した.

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究提案書に記載の実施計画では,研究計画を以下の5つの研究課題に分割し,推進することを想定していた.
[研究課題1] 人のContextの推定とContextトリプルによる自動記述,[研究課題2] 環境知識の構築,[研究課題3] Causalityの構築,[研究課題4] 注意対象コントロールによる次のContext推定,[研究課題5] Serviceの提供による実環境インタラクションと人のIntentの推定
以上のうち,研究課題1~2については,おおむね順調に推進できていると認識していることから,研究達成度の区分については,「概ね順調に進展している」とした.

Strategy for Future Research Activity

研究提案書に記載の実施計画に沿って,以下に示す3~5の項目について計画的に実施する.
[研究課題1] 人のContextの推定とContextトリプルによる自動記述,[研究課題2] 環境知識の構築,[研究課題3] Causalityの構築,[研究課題4] 注意対象コントロールによる次のContext推定,[研究課題5] Serviceの提供による実環境インタラクションと人のIntentの推定
その際,実施計画線表を作成し,毎月進捗状況を確認するなど,実施計画体制を自身で構築・管理し,研究を推進する予定である.

Causes of Carryover

研究提案時に予定していた費用として,消耗品,クラウドサーバ,学会発表,出版費用などがあり,これらの金額について,H26年度の使用額が想定より少なく,次年度使用額にまわっている.消耗品やクラウドサーバについては,H26年度の研究実施内容では,センサや開発用マイクロコンピュータ等の消耗品の購入時期、使用時期とならなかったため,想定よりも低額となった.また,成果に基づく学会発表や出版については,H26年度末に支出することを想定していたが,出版時期が想定よりも遅れているため,次年度(H27年度)に発表ならびに出版としたく,次年度使用額とする計画である.

Expenditure Plan for Carryover Budget

クラウドサーバ使用については,H27年度4月から本格的に実施する.また,成果発表や出版費用についても,原稿準備ならびに,渡航費等として使用予定である.

URL: 

Published: 2016-05-27  

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