2014 Fiscal Year Research-status Report
家庭科教員の実践的指導力向上のための育成指標と現職教育プログラムの開発
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26350038
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
堀内 かおる 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (00252841)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 家庭科 / 教員支援 / 教育センター / 教育情報 / 研修 / 教員養成系大学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、家庭科に対するフォーマル及びインフォーマルな研修や教員の自己教育の機会に関する全国的な傾向の把握を試みた。以下の2つの調査を実施し、今日の家庭科教師支援の現状と課題を明らかにした。
１．全国都道府県・指令指定都市の教育センターにおける教育情報ネットワーク構築の実態調査
ウェブサイトによる教育情報の提供やインターネットを介した学び合いのシステムについて把握するために、全国の教育センターの教育情報データベース担当者に対する郵送による質問紙調査を実施した。47のセンターから回答が得られ(有効回収率45.6％）、家庭科に関する情報掲載量は他教科と比較して十分ではないことがわかった。同時に、システムが存在していても、教員によってそれが十分に活用されていないことも明らかになった。
２．教員養成系大学家庭科教育担当教員の家庭科関連研修と教員支援の実態調査
全国の教員養成系大学で家庭科教育を担当している大学教員80名を対象とし、ウェブアンケートシステムLime Surveyを用いた調査を実施した(有効回収率93.8%)。その結果、約8割の家庭科教育担当教員が2014年度に免許状更新講習を担当し、家庭科教員の課題として、多忙化により教材研究が十分にできていないこと、ＩＣＴに不慣れであること、家庭科教員同士の交流の機会が少ないことなどが挙げられた。8割を超える回答者が附属校の校内研究発表会に何らかの形でかかわっていた。しかし、教育委員会による研修に関与した割合は約6割、県・市などの家庭科部会の活動に恒常的にかかわった割合は4割ほどだった。インフォーマルな家庭科教員の研究会を組織・開催したり、勉強会に参加している者の割合はさらに低率を示し、家庭科教員支援における課題が明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時に計画していた通りに、調査が実施され、家庭科教員支援の実態を把握することができた。なお、申請書には郵送による質問紙調査を計画していたが、教員養成系大学の家庭科教育担当教員に対する調査については、ウェブアンケートシステムの適用が可能となったため、より合理的に内容を網羅しつつコンパクトにまとめた調査を実施することができ、回収率が飛躍的に向上した。
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| Strategy for Future Research Activity |
H26年度は、本研究を推進するにあたっての基礎研究として、現状を把握するための調査を実施した。そこから明らかになった課題及び問題状況を踏まえ、H27年度はより具体的な教員支援システムの構築に向けて、横浜市をフィールドに教育委員会との連携協力の下で、家庭科教員育成指標を策定したい。
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Research Products
(2 results)
