2017 Fiscal Year Annual Research Report
Impact of advanced maternal age pregnancy and birth in Japan
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26350044
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
伊藤 ゆかり 大阪大学, 国際公共政策研究科, 招へい准教授 (90399618)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安藤 香織 奈良女子大学, 生活環境科学系, 准教授 (40324959) [Withdrawn]
瀬戸山 晃一 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (00379075)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 高年齢妊娠出産 / 40歳以上初産婦の増加 / 不妊治療 / 産科医療体制 / 産後の支援 / 経済的負担 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
３つの課題、1. 妊産婦の産科医療機関の選択の意思決定、2. 妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好、3. 産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処、の３つの課題に取り組んだ。課題１と２は、2015年に大阪市内の母親教室で実施したアンケート調査を実施。得られた結果より、35歳以上の妊婦は51.2％不妊治療を経験し、出産までにかかる金額で不妊治療分が追加負担となり、経済的負担の総額を重く予想していることが分った。また、医療機関を選択する際に、35歳以上妊婦はリスクマネジメントと自分のこだわりを実現することを重要視していることが明らかとなった。
課題３については、2016年5月～9月機縁法にて調査対象者に依頼をし、面接法にてインタビュー調査を実施した。妊娠期から育児期までの課題の同定のため、調査対象者は医師（産科医・新生児科医）・看護師（助産師）・保健師とした。質問は、職種間で共通する質問と職種間で内容の異なる半構造的質問の２つで構成した。①40歳以上の初産妊婦の増加と不妊治療経験者の増加、②高年齢妊娠・出産の支援が不足、③強い育児不安を持つ高年齢妊娠・出産の母親が一定数存在、の３つが明らかになった。
これまでの研究を通じて、高年齢妊娠・出産の母親が安心して産み育てるためには、現在の産科医療体制では不足している高年齢出産の母親の状況を考慮した支援と妊娠・出産・子育ての期間を通じた体制の整備が必要であることが明らかとなった。
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Research Products
(3 results)
