2015 Fiscal Year Research-status Report
知識基盤社会における技術科の人間形成カリキュラムの概念形成とその実践に関する研究
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26350232
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
原田 信一 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90646647)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安東 茂樹 京都教育大学, その他部局等, その他 (40273817)
岳野 公人 滋賀大学, 教育学部, 教授 (70313632)
道法 浩孝 高知大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (90457408)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 知識基盤社会 / 技術科教育 / ものづくり経験 / 技術的素養 / 学習意欲 / 自己効力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は知識基盤社会における技術科教育の有益さや人間形成上の必要性について，日本の技術文化を伝承しているマイスター・職人（以下，マイスター）を対象に調査等を行い，技術科教育が，いずれは人格の形成，すなわち「ものづくりは人づくり」にもつながることについて究明する。知識基盤社会における技術科の技術的素養の育成に関する調査として，平成27年９月に熊本市，鹿児島市，及び佐賀市，12月に島根県において，伝統工芸をはじめとするものづくりを行う職人を対象とした面接法等による聞き取り調査を実施した。 これまでの科学技術の振興の歴史から，日本では，例えば肥後象がん，陶磁器，竹製品などのように，手先を使う巧緻性や繊細さがもとめられるものづくりで生産業が構築された。そして西洋の文明を取り入れ産業技術の導入によって，自動車や精密機械など，我が国で製造に至るまで日本の生産技術が発展してきたことを確認した。次に知識基盤社会における技術科の価値・重要性，役割について検討するため，調査及び分析を行った。中学校技術科の授業における生徒の学習意欲や工具使用の自己スキル意識，家庭や小学校におけるものづくり経験について，公立中学校及び京都教育大学附属中学校の生徒を対象に調査を行い分析と考察を行った。その結果，ものづくり実習において生徒に製作品を完成させ，達成感を味わわせることが，ものづくり学習における学習意欲やものづくり意識を培う要因の一つになることが示唆された。また，卒業前の公立中学校の３年生を対象に，３年間の技術科の学びについて調査を実施した結果，達成感が得られる題材を用いた場合，加えて「将来，生活で役立つ内容であると自覚できる学習」において学びが深まることが分かった。以上のことから，知識基盤社会における技術科教育の有益さや人間形成上の必要性について，意義のある結果を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度は当初の計画どおり、知識基盤社会における技術科教育の有益さや技術的素養の必要性について、マイスター調査を継続的に実施するとともに、技術科担当教師を対象にした学習指導要領の実施状況を把握するための調査を実施し、分析を行った。さらに、中学生における技術科ものづくり実習における価値・重要度等の状況を調査・分析した。
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| Strategy for Future Research Activity |
技術科教育では、ものづくりを通して基礎的・基本的な知識や技能を習得することにより、技術的素養を形成することが重要である。技術的素養を育成することは、結果として、生徒の「生きる力」の育成につながっており、生徒の人間形成にまで効果が期待できる。過去2年間の調査や聞き取りで明らかになってきた。平成28年度は，マイスター調査及び学習指導要領実施状況の調査結果、そして生徒のものづくり経験と技術科教育の価値・重要性、役割について、さらに技術科教育で育成される資質や能力と学習意欲との関係を明らかにする。そして、生徒の実態や学習指導要領の実施状況結果を基に教材開発を行う。開発した教材は、授業で活用することにより、教科の学習内容が十分含まれており、教科の目標を達成するための価値やねらいを備えているカリキュラムを開発することで、技術科ものづくり学習における人間形成をはぐくむ「カリキュラム開発」及び「教材開発」の構築につながると考えている。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた点として，研究協力者との連絡は，メールや電話を中心に行い，共通に加入している学会など利用して連携を図ったため，旅費が生じなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は，引き続き附属学校等における教材開発に使用する教材や工具等を購入する予定である。さらに研究成果を発表するため，学会等に参加する。
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