2015 Fiscal Year Research-status Report
交渉学を利用した学生－社会人ギャップをうめるコミュニケーション力の育成モデル構築
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26350294
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| Research Institution | Otemon Gakuin University |
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Principal Investigator |
田上 正範 追手門学院大学, 基盤教育機構, 准教授 (70636951)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 敏幸 関西大学, 教育推進部, 教授 (50367439)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 交渉学 / 教材開発 / コミュニティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究Ⅰは、交渉学の問題解決のプロセスを活用し、既に開発したカリキュラムを基にして、学生が社会人ギャップを乗り越えるために学習プロセスの研究開発を図るものである。平成27年度は、平成26年度からの活動を継続し、マルチ・モーダルな情報提供となるコンテンツして、DVDを活用した教材開発を行った。マネージャー経験をもつ社会人の観点から、候補教材として15作品を検証し、本目的に適合する6作品を教材化し、内3作品を実証した。また、本目的に沿うDVD選定上のポイントをまとめ、紀要論文で報告した。
研究Ⅱは、交渉学を継続的に学習するコミュニティ形成を図るものである。平成27年度は、平成26年度からの活動を基にし、学生の学習コミュニティを継続かつ拡張すると共に、研究代表者がもつ社会人ネットワークを使い、学生と社会人との交流ワークを継続した。実績として、平成26年度の13回開催（のべ181名参加）に対し、平成27年度は、23回開催（のべ326名参加）と2倍近くまで拡張した。これは、研究代表者が、平成27年度4月に所属大学を異動したことを契機し、異動後の大学と異動前の大学（研究分担者在籍）との2拠点の運営母体をもったこと、一方で、遠隔的な指導・サポート体制となったことから、学生に一任する運用体制がより確立したことが要因といえる。学習コミュニティを継続する中で、講師と主催者を分けるといった運用ノウハウを蓄積し、学生が講師を担う学生講師型の学習スタイルに至った。学生にとって、講師という役割は実態の伴ったイメージを促し、学生の言動を促進したといえる。さらに、学生講師を評価した社会人が、社会人主催の学習機会に、学生をゲスト講師、または、ティーチングアシスタントとして招くことにも発展した。まさに、学生及び社会人の学習コミュニティが連携したといえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、学生と社会人とのコミュニケーション・ギャップを乗り越えるため、学生視点からのアプローチ（研究Ⅰ）と社会人視点からのアプローチ（研究Ⅱ）を行い、3年の研究期間（平成26年度から28年度）の間に、有機的に関連づけ、その育成モデルを構築するものである。
研究Ⅰでは、これまでの研究成果を踏まえ、特に教材コンテンツの拡充を図り、1コマ90分の時間制約の中で、短時間かつ効率的に、社会の現実的側面を理解させる育成方法を研究開発するものである。平成26年度は、候補教材として14作品のDVDを検証し、本目的に適合する2作品の教材化及び実証に成功した。平成27年度は、新たに15作品を検証し、6作品（※１）を教材化し、内3作品を実証した。※１：NHKドラマ「鉄の骨」ポニーキャニオン（2010年）、「そして父になる」フジテレビジョン（2013）、「にいにのことを忘れないで」日テレ（2009）、「ママとパパが生きる理由」TBS（2014）、「ありあまるごちそう」紀伊国屋書店(2005)、「フードインク」紀伊国屋書店(2008)
研究Ⅱでは、研究代表者および研究分担者がもつネットワークを使い、交渉学を継続的に学習するコミュニティを形成するものである。平成26年度は、学生や社会人が集まりやすいような利便性のよい立地で、定期的な開催を計画した。実績として、主要な交通機関のハブとなる立地（大阪駅徒歩圏内）で8回、学生が参加しやすい学内施設を活用した、学生ワークを5回実施した（合計13回開催、のべ181名参加）。平成27年度は、23回開催（のべ326名参加）と倍増した。研究代表者の所属大学の異動に伴い、研究分担者が在籍する大学との2拠点の運営母体を持ったことが契機といえるが、学習コミュニティを継続する中で、運用ノウハウを蓄積し、開催の安定化に成功することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度として、これまでの成果を有機的に関連付ける。研究Ⅰで得た教材開発ノウハウと、研究Ⅱで得た学習コミュニティの形成ノウハウから、学生と社会人とのコミュニケーション・ギャップを乗り越えるためのモデルを立案する。また、これらの研究成果を紀要論文等で報告する予定である。
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Research Products
(5 results)
