2014 Fiscal Year Research-status Report
発達障害者への対応を学ぶ問題解決型協調学習支援システム
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26350303
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| Research Institution | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター) |
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Principal Investigator |
藤田 紀勝 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, その他部局等, 助教 (30723217)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 和重 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, その他部局等, 助教 (20727987)
星野 実 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, その他部局等, 准教授 (40648961)
村上 智広 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, その他部局等, 准教授 (50648938)
深江 裕忠 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, その他部局等, 助教 (20739114)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 発達障害 / Multiple Intelligences / CSCL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、遠隔地の指導員が発達障害者の対応を学ぶ問題解決型協調学習支援システムを開発するものである。これまで、発達障害者への対応は、成功事例と失敗事例の因果関係の分析から学ぶ方法がとられてきた。しかし、この方法から得られる情報は、ある特定場面に影響する要因の因果関係のみである。そのため、現場で遭遇する多様なケースに対応することは難しい。一方、他の分野に目を向けると、対象の特性を包括的に把握するパラメータを探求し、国の政策や教育に反映させようとする試みがなされている。しかしながら、発達障害を包括的に把握するパラメータは主に診断に用いられるものしかなく、教育の観点によるパラメータはない。そこで、平成26年度は、職業訓練現場の実習作業を想定して、発達障害者の特性を把握する知性特性評価シートを開発した。以下の２つの研究報告を行った。
①第１報：ケース学習教材の学習内容の検討
発達障害者の包括的な特性把握のためにMI理論をベースとした12時間のWeb訓練の学習内容を設計した。
②第２報：知性特性評価シートの作成
知性特性評価シートは、職業訓練現場の実習作業の指導を想定したものである。発達障害特有の67個の行動理由を事例から抽出して、MI理論をベースとした知性評価シートを作成した。これにより、発達障害者の知性特性の把握が可能となる。
今後、eラーニングによりケースに応じた対応方法を習得した後、学んだ内容を実際の場面に適用するWeb訓練を実施していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
発達障害者の対応は、なぜそのような行動を取ったか理由を探ることが難しい。また、その行動理由も多岐に渡る。そのため、職業訓練現場の実習作業の指導に対象領域を絞っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで発達障害者の対応は、行動特性から行われていた。この行動特性から知性特性を把握することでよりきめ細やかな訓練の指導が可能となる。今後、知性評価シートの信頼性を高めて、訓練現場で手軽に利用できる形にしていきたい。例えば、チェックシートであれば、記入方法の解説や勘違いによる記入ミスが生じる可能性がある。そのため、ある場面を映像で示して、どのような行動を取るか？を選択していくことで知性特性が明らかになるシステムの開発を計画している。
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| Causes of Carryover |
研究の遅延により、使用機器の利用が遅れているため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に購入する予定である。
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