2016 Fiscal Year Research-status Report
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26350306
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
野中 美津枝 茨城大学, 教育学部, 准教授 (90522029)
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2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 授業デザイン / 学習活動 / 授業評価 / 家庭科 / 授業改善 / アクション・リサーチ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、生活課題解決能力を育成するための具体的なアクティビティ（学習活動）を中心にした授業デザインと授業評価を検討して、「授業デザインを基盤とする授業改善・創造モデル」を提案し、実証的に検証することを目的としている。
研究の初年（H26年）度に、４県の高校家庭科教員に授業研究の実態について実施したアンケート調査を分析した結果約7割の教員が学習活動を創造する段階で悩み，さらに学習活動を効果的に導入し支援して問題解決的な学習に展開していくといった授業デザインに課題があることが明らかになった。H27年度には、これまでコンサルテーションとしてかかわった小学生の消費者教育の授業について，児童のワークシートの記述内容から学習者の意思決定のプロセス，思考の変容を分析し，導入した「買い物シミュレーション」のアクティビティが適切だったかを評価した。そして、授業実践を再構成し，さらに消費生活課題解決能力を育成する授業デザインについて理論化を試みた。
また、H27年9月には、アクティビティ（学習活動）を中心に捉えたアクションリサーチモデルの実証研究を愛媛県の高校で行ない、授業者が一人でも授業改善ができるかを検証した。H28年度は、これまでの研究の分析を進め、アクティビティ（学習活動）を中心にした授業デザインと授業評価では、①活動内容の適合度、②活動の困難水準、③学習活動の到達度、以上3つの視点で検討することによって、授業改善に活用できることを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H26年度に実施した4都県の高校家庭科教員を対象とした授業研究の実態調査を分析した結果をH27年6月に日本家庭科教育学会に発表して論文にまとめ、H28年8月発行の日本家庭科教育学会誌第59巻2号に掲載された。
また、これまでの生活課題解決能力を育成するための授業研究のデータを再分析について、コンサルテーションとしてかかわった小学生の消費者教育の授業を分析し，授業実践を再構成し，さらに消費生活課題解決能力を育成する授業デザインについて理論化を試みた。その結果、生活課題解決能力を育成するための授業デザインモデルを確立し、研究成果をH27年10月の日本消費者教育学会で発表して論文にまとめ、H28年9月発行の日本消費者教育誌「消費者教育第36冊」に掲載された。
H27年9月に行ったアクティビティ（学習活動）を中心に捉えたアクションリサーチモデルの実証研究の分析を進め、H28年9月の日本教育工学会で発表し、論文化を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
「生活課題解決能力を育成するための授業デザインと授業評価」について、3年間の研究計画で進めてきたが、家庭科教員調査、授業デザインの実証研究については、学会発表、論文投稿、学会誌掲載まで完了している。授業評価における実証研究については、H28年度に学会発表をしたが、学会誌への投稿はH29年度を予定している。さらに、一連の成果を著書として刊行できるように研究をまとめるために延長を申請し認められた。
次期学習指導要領改訂では、生徒の主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善が求められるが、家庭科では生活課題解決能力を育成するために問題解決的な学習をこれまで先駆的に実践事例を積み重ねてきている。家庭科で導入されるアクティビティを整理し、授業デザインと授業評価・授業改善に生かせるように今後まとめて、著書としての刊行を目指す。
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| Causes of Carryover |
3年間の研究計画で進めてきたが、授業評価における実証研究については、H28年度に学会発表はしたが、論文化し学会誌への掲載までは期間内に完了できなかった。また、一連の研究成果をまとめるためにH28年度に予算を計上していたが、研究成果を著書として刊行を目指すことを決め、H28年度内に研究を完了することが難しいことから、予算を執行せずH29年度へ期間を延長して研究を深めることにした。H28年度の研究成果をまとめるために使用する予定だった残金をH29年度に繰り越し、使用する。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
授業評価における実証研究を論文にまとめて学会誌への投稿、掲載別刷り等の費用に当てる。さらに、著書の刊行を目指すため、研究を深めるための関連図書、研究をまとめていく作業にかかるレザープリンタのトナーカートリッジ、記憶媒体、ファイリングなどの消耗品購入に当てる。
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Research Products
(3 results)
