2014 Fiscal Year Research-status Report
幼稚園における子どもの学びと保育者の援助を支援する情報端末アプリケーションの開発
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26350351
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| Research Institution | Shitennoji University Junior College |
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Principal Investigator |
松山 由美子 四天王寺大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (90322619)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀田 博史 園田学園女子大学, 健康科学部, 教授 (60300349)
森田 健宏 関西外国語大学, その他部局等, 准教授 (30309017)
松河 秀哉 大阪大学, 学内共同利用施設等, 助教 (50379111)
中村 恵 奈良佐保短期大学, その他部局等, 准教授 (90516452)
佐藤 朝美 愛知淑徳大学, 公私立大学の部局等, 講師 (70568724)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | メディア活用 / 幼児教育 / タブレット / アプリケーション / 保育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、技術の「商品化」が先行する現状において、幼稚園等における幼児の育ちに寄与するタブレット用アプリケーションの開発を中心に、幼児教育現場における望ましいメディア環境のあり方を提案することが目的である。平成26年度の研究概要と結果は以下のとおりである。
（１）海外(主に米国)の幼児とメディアに関する理論や提言をまとめた。その結果、アプリケーションを評価する専門機関が存在し機能しており、タブレットを活用した学習については個人の育ちに注目している点が見出された。
（２）日本国内の幼稚園等におけるタブレットを活用した保育現場への訪問調査を行った。結果、幼児への保育のねらいに即して活動が構成され、その中でタブレットを活用する意義を探っていた。幼児にはタブレットを活用した活動に偏ることのないよう、他の全ての保育全体のカリキュラムの中でも活動日数や時間配分を意識していることが明らかになった。活動のテーマも表現活動、発表活動、遠隔交流、知育、絵本、パズル、食育など多種多様であった。認可外の保育現場及び幼児（親子）を対象にしたワークショップでは、プログラミングや英語教育なども見られた。
（３）平成26年時点に日本の市場にある幼児を対象とした無料アプリケーション約200種について調査を行った。海外の評価規準及び日本の保育現場におけるメディア活用に関する先行研究をもとに、アプリケーションの専門家ではなく、保育の知識を持つ者が評価できる評価シートを開発し評価を行った。その結果のうち、保育のねらいである５領域との関連や扱っているテーマ、保育者のアプリケーション評価観点については、平成27年度の日本保育学会及び日本教育工学会で明らかにする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度は、(１)乳幼児を対象としたアプリの調査・整理・分析、(２)国内の幼稚園等におけるタブレットを活用した保育の調査、(３)海外の幼児とメディアに関する理論や提言のまとめ、の3点について研究計画としていた。
(２)(３)については共同研究者とともに主要な調査を行い、幼稚園等への訪問、理論のまとめなどを行うことができた。(１)についても、平成26年時点に市場に出ていた無料アプリ約200種について、(３)における海外のアプリに関するレビューや日本での先行研究をもとに、保育の知識を持つ者が評価できる評価シートを開発し、評価を終えた。結果等の分析及び学会発表は平成27年度に行う。
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| Strategy for Future Research Activity |
計画書どおりの推進を考えている。
平成27年度は、平成26年度の結果をもとに、実際に幼稚園等保育現場で活用できるアプリの開発に着手する。保育現場で求められているアプリを共同研究者と共にまとめ、開発し、研究代表者が検証をお願いしている幼稚園での試用までを計画している。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、人件費・謝金を節約するために分担研究者が協力して調査データの入力・整理等を行ったこと、さらに、分担研究者においては各自が物品費や旅費等を節約したことによるものである。研究計画当初から、平成27年度における研究費の多くがアプリ開発費に当てられる予定をしていたこともあり、研究者全員への旅費等に充分な使用が見込めないことが分かっていたため、各自が節約したことが挙げられる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
これらの金額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては、研究のための保育現場への参加や学会発表のための旅費に使用すること、アプリケーション開発費のための費用として使用することを計画している。
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