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2015 Fiscal Year Research-status Report

極微小資料の光学顕微鏡撮影による3次元デジタルアーカイブ化に関する研究

Research Project

Project/Area Number 26350388
Research InstitutionSurugadai University

Principal Investigator

野村 正弘  駿河台大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (30469879)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords微小資料 / 3次元 / デジタルアーカイブ
Outline of Annual Research Achievements

ハードウエアの検討は昨年度終了しているため、撮影データから3D情報を生成するプログラムの検討を行った。当初の目的通り、特殊なハードウエア・ソフトウエアに依存することなく、一般人でも容易に利用できるように、光学顕微鏡に搭載したコンシューマ向けデジタルカメラで写真を複数枚撮影し、そこからできるだけ容易に3D形状データを作成する方法を検討した。また、顕微鏡サイズでなくハンドサイズの資料についても複数枚の撮影から3D情報を生成する試みも行った。しかし、既存のソフトウエアだけで利用に耐えうるレベルの3D情報を生成することは困難と判断し、別のソフトウエアを使用して3Dモデルを先に作成し、そこに表面情報を貼付する方法へと方向転換した。そして、収差の影響を極力抑えるために、3Dモデルに対して撮影した写真(表面データ)を貼る方法、順番を検討した。並行して、一般的なブラウザで表示・利用な方法の検討を行った。
これまでの成果については、日本教育メディア学会(第22回年次大会・日本大学文理学部)で口頭発表を行い、駿河台大学メディア情報学部紀要『メディアと情報資源』に論文「極微小資料の光学顕微鏡撮影による3次元デジタルアーカイブ化―中間報告―」を公表している。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

3D情報を生成するプログラムの検討、撮影写真の色収差対策の検討でやや遅れ気味である。

Strategy for Future Research Activity

これまでとは別のソフトウエアを使用して3Dモデルを先に作成し、そこに表面情報を貼付する方法で進める。そして、収差の影響を極力抑えるための写真(表面データ)を貼る方法、順番を検討しつつ、一般的なブラウザで表示・利用可能な方法の検討を行う。成果に関しては、学会発表、大学紀要等に公表する予定である。なお、後期はエフォートを大幅に上げることが可能なので、やや遅れ気味の状態を解消し、完了することができる。

Causes of Carryover

色収差対策の検討、3D情報生成方法の変更により、データ作成の本格的作業に入ることができず、データ整理に係る謝金を中心に支出がなされなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

3D情報生成方法も決定し、色収差対策も解決できる予定なので、データ作成の作業に入ることができる。よって、データ整理に係る謝金等が予定通り支払いされる。

  • Research Products

    (2 results)

All 2015

All Journal Article (1 results) (of which Acknowledgement Compliant: 1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] 極微小資料の光学顕微鏡による3次元デジタルアーカイブ化―中間報告―2015

    • Author(s)
      野村正弘・井上智史・住田功太朗・宇梶勝男・白石行広
    • Journal Title

      駿河台大学メディア情報学部紀要『メディアと情報資源』

      Volume: 22 Pages: 35-42

    • Acknowledgement Compliant
  • [Presentation] 極微小資料の光学顕微鏡による3次元デジタルアーカイブ化2015

    • Author(s)
      野村正弘・井上智史・住田功太朗・宇梶勝男・白石行広
    • Organizer
      日本教育メディア学会第22回年次大会
    • Place of Presentation
      日本大学文理学部
    • Year and Date
      2015-10-18

URL: 

Published: 2017-01-06  

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