2016 Fiscal Year Annual Research Report
An empirical study on merits and demerits of maritime traffic environment in Japan: comparison with the surrounding waters around Istanbul
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26350444
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| Research Institution | Toba National College of Maritime Technology |
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Principal Investigator |
瀬田 広明 鳥羽商船高等専門学校, その他部局等, 准教授 (20311037)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 海上交通工学 / 船舶安全工学 / Vessel Traffic Services / VHF Communication / AIS / 船舶航行管理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、船舶輻輳海域に設置されている海上交通センターによる船舶通航業務（Vessel Traffic Services：VTS）が海上交通の安全性に対して、どのように寄与しているのかを国内外の海上交通センターで比較し、功罪検証することである。
イスタンブルのVTSの実態を把握するため、国内の主要海域で運用している船舶通信モニタリングシステムをイスタンブル海峡に設置し、VHF無線電話通信の内容を調査し、VTSの現状比較を行った。その結果、管轄する海域の特性やVTSセンターの運用体制など、種々の要因により、通信実態が異なることが確認できた。
具体的に分析結果について整理すると、海域特性の面から見れば、狭水道の入り口付近は位置通報や入航時間の確認、他船動静情報に関する通信が増加している点と、通信回数と通航隻数に相関がある点である。次に、運用体制の面から見れば、イスタンブルのようにセクター方式を取り入れているVTSセンターでは、オペレータはセクター内に存在する船舶へのサービスに専念すれば良く、個々の船舶への迅速な対応が可能であるが、ヒューマンエラーを防止するためにオペレータの主観的判断により他船との通信を積極的に実施するよう心掛けていた。セクター方式を採用していない国内のVTSセンターでは、おおよそ通信可能範囲が管轄海域と捉えられ、この範囲でのサービスが求められることとなる。そのため、管轄海域が広範囲になることから、オペレータを複数人配置し、情報を共有しながらヒューマンエラーを防止するためのバックアップ体制を取る必要がある。
つまり、海上交通環境の安全確保には管制方式とVTSオペレータのスキルが大きく影響しており、オペレータの精神的な負担軽減や均一な安全レベルを担保するためにも、客観的判断基準のもとで情報提供を行うことが可能な支援システムの設計が必要との結論を得た。
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Research Products
(4 results)
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[Presentation] 世界におけるVTSの現況調査2017
Author(s)
鈴木良介、瀬田広明、Yurtoren Cemil
Organizer
日本航海学会海上交通工学研究会講演会
Place of Presentation
株式会社 日本海洋科学
Year and Date
2017-03-25 – 2017-03-25
