小学生の体力・運動能力を向上させる運動プログラムの普及方策と効果の検証

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26350703
• Research Institution: Fukushima University
• Principal Investigator: 小川 宏 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (50224118)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森 知高 福島大学, 人間発達文化学類, 特任教授 (50114004) ; 菅家 礼子 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (90134155)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 運動プログラム / 体力向上 / 運動能力 / 小学生 / 体育授業 / 普及

Outline of Annual Research Achievements

平成25年度末に作成した「運動身体づくりプログラム」の改良版が福島県内小学校に配布された。26年度前半では、このプログラムの普及度と実施率がどの程度であるのかについて、普及活動に携わっている福島県教育センター職員から研修会での様子を聞いたり、プログラム作成委員の教員から実施状況についての話を聞くなどして現状把握に努めた。その結果、改良版運動身体づくりプログラムの実施率は高くなく、配布されたDVDの活用度も低い様子が窺えた。手元にDVDが無くても視聴できるように、福島県教育委員会HP上にも運動プログラムの動画を掲載しているが、動画の再生回数が250回程度であり、プログラムに対する小学校教員の関心が高まっていない状況にあると考えられる。これは他のプログラム開発にも共通する問題点であり、この「プログラムを作成し配布して終わり」という状況を変え、PDCAサイクルを回していく方策を考えていく必要がある。
26年度後半では、25年度からアドバイザーとして関わっている会津地区の子どもの体力向上委員会において、会議の中で会津地区のプログラム実施状況や子どもたちの生活習慣について話を聞いた。また会津地区の小学校から１クラスをピックアップし、ライフコーダを付けてもらい３週間の活動量を測定するとともに、歩数や起床就寝時間などの生活記録を記入させ、分析した。この結果、徒歩通学の女子児童はバス通学の児童より高強度の運動量が多いこと、テレビやゲームの視聴時間が多い児童は少ない児童に比べて、休日の運動時間が少ない、などの傾向が見られた。また、歩数などの生活記録を児童に記入させ、教員に提出させることにより、児童が歩数を増やそうとするなど、生活や運動に対する意識付けができる可能性が窺えた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の目的は、開発した運動プログラムを配布した後の実施率、普及率を上げる方策を実践的に明らかにすることである。初年度の段階では、運動プログラム配布後の実施率について、予想通りあまり普及していない状況を知ることができた。また福島県教育委員会との話し合いにより、今後の普及率アップのため協力して取り組んでいくことについて合意形成することができた。

Strategy for Future Research Activity

今後の推進方策については、福島県教育委員会と連携しながら各小学校教員への運動プログラム実施率向上方策について検討していく。可能であれば県教委が実施する学校単位の体力向上取り組み調査項目の中に運動プログラム実施についての調査を組み込みたい。また、運動プログラムプロジェクトメンバーである小学校教員と協力し、教員がプログラムを実施するようになるためにどのような工夫や援助が必要かを検討し、モデル校を設定して検証していく。

Causes of Carryover

平成26年度に研究分担者２名とともに年度末に小学校体育授業視察をする予定であったが、研究者３名と小学校の訪問日程を合わせることができず、視察旅費分の残額が出てしまった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成27年度の当初支出計画に加えて、平成26年度に行う予定だった小学校視察を27年度に行うことで、より詳細なプログラム実施状況把握を行う予定である。