職場環境や労働者の欲求、性格特性に着目した身体活動量向上指導のあり方研究

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26350859
• Research Institution: University of Occupational and Environmental Health, Japan
• Principal Investigator: 江口 泰正 産業医科大学, 産業保健学部, 准教授 (70512185)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 井上 彰臣 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助教 (70619767) ; 太田 雅規 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 准教授 (70341526) ; 大和 浩 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (90248592)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 身体活動 / 運動 / 性格特性 / 欲求論 / 健康増進

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、運動を含む身体活動量の向上指導のあり方について、その継続の動機づけ要因として、1.個人の欲求特性との関連性、および個人の性格特性との関連性、２．職場の施設や風土などの環境との関連性、の観点から調査、分析することを目的としている。初年度の26年度は、27年度に実施する大規模な質問紙調査の予備調査と、職場環境の実態調査をおこなった。
1.に関する予備調査では、個人の欲求特性について、その要素別の強さをそれぞれ1～5段階で回答する質問、性格特性調査（FFPQ簡易版）、身体活動状況 他の質問を合わせた質問紙を作成し、協力企業を募って、協力の得られた企業内での呼びかけに応じた従業員に配布し回答してもらった。その結果、合計208名から質問紙への回答があった。この回答結果および自由筆記による感想、意見等から、質問法に関する改善点の指摘が数例あったものの、質問内容自体の変更の必要性はないものと思われた。また互いに相関性の高い類似した質問も存在したが、割愛することによるデメリットも考えられた。27年度の本調査では、これらの結果を総合的に判断して質問内容を決定する。
2.に関する実態調査では、全国の企業、団体の中から、地域が偏在しないよう大企業と中小企業をそれぞれ10社以上抽出し、産業医や産業保健担当者へ、職場の運動継続状況や運動施設の有無・種類、運動啓発への取り組み内容、職場体操の実施状況、その他についてインタビューを中心に調査することを目標とした。その結果、大企業4社の産業医・産業保健担当者が応対してくれた。データの分析は、27年度に訪問企業を増やして調査し、そのデータと合わせて行う。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

職場の環境整備に関する調査については、協力に名乗りをあげる企業が予想よりも少なかったが、個人向け質問紙の予備調査に関しては予定より多くの参加者があり、本調査に向けた有効な情報収集ができたため。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度は、26年度に実施した質問紙調査、および職場の環境整備や職場体操に関する調査データを分析して、報告できるものをパイロットスタディとして随時学会等で発表する。同時に、企業に勤める労働者に対して大規模に質問紙調査を実施する。これらの調査は、従業員1000名以上の企業とそれ以下の企業を均等に抽出し、協力の得られた企業へ発送、もしくは持参して配布する。企業の環境整備に関する調査についても、さらに多くの参加企業を募って情報の収集を積極的に行う。

Causes of Carryover

企業訪問による環境整備に関する調査のうち、近隣の中小規模の企業への訪問ができず、その実施のための旅費を次年度に繰り越すこととしたため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成27年度の研究費については、調査協力の得られる企業への訪問が中心となるため、その旅費が多く占めることとなるが、前年度の繰越金と合わせてこれに充てる。同時に得られたデータの入力作業の費用、学会等での一部の結果報告や、協力企業の探索を含めた情報収集等の旅費として使用する。