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2014 Fiscal Year Research-status Report

2要因理論を応用した観光施策の評価と立案

Research Project

Project/Area Number 26360063
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

前川 佳一  京都大学, 経営学研究科, 准教授 (30511290)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords観光 / 2要因理論 / 研究 / 開発 / マーケティング / 設備投資
Outline of Annual Research Achievements

共同研究者5者のうち、下記の3者(①~③)と研究開始した。残り2者(④日本旅館、⑤土産品店)とは着手に至っていない。①アヌビス・エンタテイメント社と「アニメ/ゲームによる地域振興」計画概要策定中。②明日香村振興公社と明日香村インターネット観光案内の効果分析手法策定中。③観光コンサルタントKBS創研と、シンポジウム「サービス業に研究開発は必要か?~観光業の場合~」を共催。
京都会場(2015年9月25日)のパネリストは、ザ・ウィンザー・エンタープライズ 窪山哲雄社長、NTTデータ経営研究所ニューロマネジメント室:山川義徳室長、鳳電気土木:中山信一郎社長、KBS創研:小泉寿宏社長。主な論点としては、研究:数億円の投資、数年の期間→サービス業では難しい(設備投資以外)。アウトソースは可能。女将さんのサービスを脳科学で!? 開発:当事者にとっての適正規模の投資→怠ったサービス業者は???食う寝る遊ぶでなく、具体的アイデア提案、名物など。
東京会場(9月29日)のパネリストは、USJ営業部:村山卓部長、NTTデータ経営研究所ニューロマネジメント室:山川義徳室長、星のや京都:酒井俊之総支配人、KBS創研:小泉寿宏社長。主な論点は、マーケティングは重要な「研究開発」ツール。数億円の市場調査費用。スタッフのアイデア(ペイ有/無)。リスクへのコミットメント。KKDDH(勘、経験(コツ)、度胸、丼勘定、ハッタリ)→科学へ。コモディティ化を阻止するには?
その他、日米研究インスティテュート(USJI)国際シンポジウム「京都発!日本観光立国宣言」(2015年9月25日@同志社大)にて、2要因理論や官民の役割分担などについて講演。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

健康を害し、12月から2月にかけて入院および自宅療養していたため。

Strategy for Future Research Activity

原則として、初年度は事例分析と調査、2年目は実証実験 3年目は応用としての意思決定支援法提案の予定であった。
闘病による遅れの分だけ2年目と3年目を圧縮する。すなわち、2年目は事例分析と調査および実証実験開始 3年目は実証実験とその応用としての意思決定支援法提案とする予定。

Causes of Carryover

健康を害し、12月から2月にかけて入院および自宅療養していたため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

約3か月の遅れ分が、2年目、3年目にそれぞれずれ込む予定。

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Published: 2016-05-27  

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