2015 Fiscal Year Research-status Report
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26370351
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
今井 勉 東北大学, 文学研究科, 教授 (40292180)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | フランス文学 / ヴァレリー / 生成論 / 書簡 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、フランス第三共和制期の代表的詩人思想家ポール･ヴァレリー（1871-1945）の書簡執筆を文学行為のひとつと捉え、発信と受信の両面で再検討することを目的とする。具体的には、フランス国立図書館所蔵の受信書簡集『総合書簡』全42巻をはじめとする関連資料を、現存する発信書簡と可能な限り照合しつつ、分析する。友人・知人・愛人ら多様な人物との往復書簡を詳細にたどることで、時代と濃密に関わった文人ヴァレリーの姿を文化史的な観点から明瞭に浮き彫りにすることが本研究の最終目的である。
今年度は職場のサバティカル制度の適用を受け、合計4か月にわたるパリ滞在を実現することができた。滞在期間中は、研究対象資料の重点的な調査を実行し、文学史上重要な二つの資料について詳細な検討を行った。第一はピエール・ルイスからの書簡4巻分（NAF19183-19186）である。今回は特にヴァレリーの代表作『若きパルク』の生成に深くかかわるルイスの書簡を網羅的に追跡検討することができた。第二はアンドレ・ブルトンからの書簡1巻分（NAF19167）である。ルイスとの『若きパルク』書簡とほぼ並行してヴァレリーは若いブルトンと意見交換を重ねており、その内実に触れることで、文学史の後衛と前衛の両者をまたぐヴァレリーの位置について認識を深めることができた。
パリ滞在中は、評伝『ポール・ヴァレリー』の著者であるパリ第四大学教授のミシェル・ジャルティ氏と折に触れて意見交換を行い、貴重な示唆を得ることができた。今回の交流に基づき、平成28年度には、東北大学で開催される日本フランス語フランス文学会秋季大会のメインゲストとして講演を行っていただく予定であることを付言したい。研究に必要な関連資料の入手も進み、極めて充実した滞在であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度は学内業務多忙により進捗状況がやや遅れていたが、平成27年度はサバティカルイヤーとなり、資料調査のためのパリ滞在を重点的に行うことができた関係で、遅れを大幅に取り戻すことができた。結果として、本研究全体の計画は、平成27年度を終える現段階で、おおむね順調に進展していると判断できる状況に至った。比較的長期にわたったパリ滞在の期間中、複数の世界的に著名なヴァレリー研究者と旧交を温める機会を得、研究遂行上の重要な示唆を得ると共に、今後の交流発展に向けて、具体的な情報交換を行うことができた点で、極めて有意義な滞在であったことを付記したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の最終年度となる平成28年度は、まず調査面では、平成27年度までに収集した資料の精密な分析を行うことに重点を置きたい。そのうえで、ルイス書簡、ブルトン書簡に続く第三の研究対象、すなわち、晩年の愛人ジャン・ヴォワリエからの書簡1巻（NAF19204）およびフランス文学研究者エミリー・ヌーレからの書簡2巻（NAF19202-19203）についての調査を集中的に行いたい。次にイベント面では、上記の通り、秋季学会に合わせてパリ第四大学教授ミシェル・ジャルティ氏を日本に招聘し、仙台、東京、京都で講演を行っていただく予定である。氏の来日に合わせて、日本ヴァレリー研究会が中心になって進めてきた氏の大著『ヴァレリー伝』の翻訳の上梓にも、翻訳参加者の一人として貢献したい所存である。
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| Causes of Carryover |
比較的長期にわたる外国出張滞在により、使用可能範囲の上限に至る旅費を使用した一方、講演会等の設定がなく謝金を出す必要がなかったこと、また、当該年度に必要となる書籍等の分量が比較的少なかったことによるものである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
未使用額は平成28年度におけるジャルティ教授の招聘費用や資料調査のための短期出張費用の補助、講演会の謝金や研究関連書籍の購入などに使用する予定である。
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