2016 Fiscal Year Research-status Report
フィンランドの大学における小学校英語担当教員養成システムに関する調査研究
| Project/Area Number |
26370728
|
|---|
| Research Institution | Kansai Gaidai University |
|---|
Principal Investigator |
伊東 治己 関西外国語大学, 外国語学部, 教授 (90176355)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | フィンランド / 小学校英語 / 教員養成システム / 小学校英語教科化 / 教科ジェネラリスト |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2020（平成32）年度から実施される小学校英語の教科化を間近に控え，小学校高学年での教科としての英語の授業を担当できる教員の確保が喫緊の課題となっている。その課題解決に少しでも資することを念頭に，過去３年間にわたって，学校英語教育だけでなく，教員養成においても多大な成果を上げているフィンランドに注目し，その大学における小学校英語担当教員養成システムについて現地調査を交えて研究を進めてきた。
研究３年目（当初の予定では最終年度の予定であったが，研究期間が１年延長となっている）となる本年度（平成28年度）の研究においては、これまでに収集した関連資料の分析を通して、フィンランドの教員養成システムに関する理解を深めるとともに，平成28年10月27日から11月3日にかけて，東フィンランド大学，ユバスキュラ大学，ヘルシンキ大学を訪問し，小学校英語担当教員の養成に従事している研究者を対象に，フィンランドにおける教員養成システムに関する聞き取り調査を行うとともに、東フィンランド大学では附属小学校を訪問し，英語授業を参観するとともに，フィンランドの教員養成の要となっている教育実習に関して英語担当教員と教育実習生への聞き取り調査も行った。
この間，これまでの研究成果を「フィンランドにおける小学校英語担当教員の養成制度から学べること―教科ジェネラリストの育成―」という論文にまとめ，『四国英語教育学会紀要』第36号に投稿し，採用された。加えて，平成28年7月30日に広島大学で開催された広島大学英語教育学会第９回研究大会において「フィンランドにおける英語教員養成システム」という題目で基調講演を行い，科研費研究の成果の社会への還元を図った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今回の科研費研究の主題であるフィンランドの大学における小学校英語担当教員養成システムに関して、研究の本体である①文献研究、②現地調査、ならびに③その結果を学会紀要や講演等で発表することを通して科研費研究の成果を社会へ還元することは、当初の予定どおりに遂行できたが、研究成果最終報告書のまとめが当初予定されていた平成28年度末までに完了しなかったため，研究期間を１年延長したので、やや遅れていると判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究は，平成26年度から平成28年度の３年間で完了する予定であったが，当初予定していた研究成果最終報告書のまとめが平成28年度末までに完了しなかったため，研究期間の１年延長を申請し，認められている。
平成29年度（最終年度）では，前年度末までに完了できなかった研究成果最終報告書のまとめとその印刷を早急に完了し，印刷物として関連組織や研究者に配布するとともに，できれば研究成果の社会への還元をより実質的なものにするために，平成29年度の「研究成果公開促進費」へ応募し、公刊したいと考えている。
|
| Causes of Carryover |
本研究は，平成26年度から平成28年度の３年間で完了する予定であったが，当初予定していた研究成果最終報告書のまとめとその印刷が本来の研究期間最終年度である平成28年度末までに完了しなかったため，研究期間の１年延長を申請し、了承された。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額（258,347円）は，主に，本来の研究期間最終年度であった平成28年度からの積み残しとなっている研究成果最終報告書のまとめを早急に完了し，大学附属の教材開発支援センターに印刷を依頼し，その印刷費用のため，及び，英語教育（特に小学校での英語教育）と英語教員の養成について，加えて広くフィンランドの学校教育や教師教育について研究している研究者等に研究成果最終報告書を郵送するために支出する予定である。
|
