2016 Fiscal Year Annual Research Report
Increasing Complexity of Embedded Systems and Development Organizations
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26380533
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
山口 裕之 東洋大学, 経営学部, 講師 (50509255)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野中 誠 東洋大学, 経営学部, 教授 (30318787)
富田 純一 東洋大学, 経営学部, 准教授 (30396824)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 開発組織 / 組込みソフトウェア開発 / 製品アーキテクチャ / モジュラー化 / システム知識 / 組織設計 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
組込みソフトウェアの開発タスクの増大に対する組織対応について研究を進めてきた。この問題を巡っては、開発対象のモジュラー化が有効な対応策であることが、数多くの既存研究で指摘されている。すなわち、モジュラー化により、開発タスクを独立性の高い下位タスクに分割することが可能となり、分業を通じた開発活動の効率化が図られるという指摘である。しかしながら、開発組織によってモジュラー化が推進されるプロセスや、モジュラー化が実際の開発活動に及ぼす影響に関して、十分な知見は蓄積されていないように思われる。
こうした問題意識の下で進めてきた調査・分析からは、機能の高度化が進展する領域では、システム知識の共有を促す組織施策が次の3つの意味において重要であることが明らかとなった。
第1に、システム知識の共有化には、組織内の調整活動を円滑化することで、開発活動を効率化する効果があることが挙げられる。機能の高度化が進展する領域では、開発対象のモジュラー化は限定的にならざるを得ず、個別タスク間に残存する相互依存性の処理において少なからぬ調整コストが発生する。この調整コストを圧縮するうえで、システム知識の共有が重要な意味を持つ。
第2に、モジュラー化の推進にはシステム知識の共有化が不可欠であることが挙げられる。機能の高度化が進展する領域では、時間の経過とともに、組込みソフトウェアのモジュラリティが低下する傾向がある。モジュラリティの低下による開発効率の悪化を回避するうえで、システム知識の共有によりモジュラー化を継続的に推進する必要がある。
第3に、モジュラー化を通じて開発活動の効率化を追求する組織では、分化が進むことで、システム知識の共有度が低下し、調整活動の円滑化と継続的なモジュラー化がともに阻害される可能性があることが挙げられる。この状況を回避するうえで、システム知識の共有を促す組織施策が必要となる。
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