2014 Fiscal Year Research-status Report
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26380572
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
山本 晶 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 准教授 (80376574)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松村 真宏 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (10379159)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 自発的参加行動 / エンゲージメント行動 / クチコミ / ソーシャルメディア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、インターネット上の消費者の自発的参加行動を促すメカニズムを解明することである。具体的にはソーシャルメディア上におけるコメント投稿、動画投稿、写真投稿といった行動の動機の解明と、これらの行動の促進要因の同定を目指した。平成26年度の主要な研究成果は以下のとおりである。
(1)Yamamoto, Hikaru and Matsumura, Naohiro (2014) “The Popularity of Online Contents” Proc. 2014 Global Marketing Conference at Singapore, pp.1059-1071.
(2)Yamamoto, Hikaru (2014) “Enhancing Engagement Behavior Using Shikake”, AI & SOCIETY.
(3)山本 晶(2014)「インターネット上の行動履歴データとインフルエンサー」,『季刊マーケティングジャーナル』, 34(2), pp. 34-46.
（１）においては自発的参加行動としてのサイト閲覧行動と共有行動に焦点をあて、そのメカニズムの解明を目指した。具体的には企業の協力を得て実在の「まとめサイト」の行動履歴データを取得し、まとめ記事の人気度を一時点における人気度と経時的な人気度のふたつの側面から検討した。（２）においては仕掛けとマーケティングの接点に注目し、マーケティングの視点から仕掛学を検討した。さらに、自発的参加行動を促進させる「仕掛け」を分類し、各分類の仕掛けの事例を記述した。（３）はインターネット上の消費者の行動履歴データである「ビッグデータ」に着目し、ビッグデータがどのようにマーケティング課題の解決に貢献できるかを、インフルエンサーの発見と活用を通じて考察した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的はオンラインおよびオフライン環境における消費者のエンゲージメント行動の解明である。具体的には(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、（2）オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定、を目指すものである。
平成26年度は上記の研究目的のうち、(1)のウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定に取り組むことができた。また、論文を執筆する過程で対人影響に関するマーケティングおよび消費者行動の分野の文献サーベイを実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的はオンラインおよびオフライン環境における消費者のエンゲージメント行動の解明である。具体的には(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、（2）オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定、を目指すものである。
平成26年度は(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定を中心に取り組んだので、今後は（2）オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定に注力する。また、(1)についても引き続き分析と検討を行う。
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| Causes of Carryover |
年度末に消耗品等を購入する予定であったが、他の研究費から支出することができた結果、次年度使用額が16,257円発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額の金額が極めて小さいことから、計画通り支出できるものと考える。
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Research Products
(6 results)
