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2015 Fiscal Year Research-status Report

子どもの論理を反映した教授介入が割合の概念的理解に及ぼす効果

Research Project

Project/Area Number 26380879
Research InstitutionAichi University of Education

Principal Investigator

栗山 和広  愛知教育大学, 教育学部, 教授 (10170094)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 假屋園 昭彦  鹿児島大学, 教育学部, 教授 (30274674)
吉田 甫  立命館大学, 文学部, その他 (80094085)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords割合概念 / インフォ-マルな知識 / 認知的障害
Outline of Annual Research Achievements

本研究では,割合概念について,(1)なぜそれが難しいのかを子どもの思考や方略から明らかにし,(2)それらの研究に基づいて教授プログラムを開発・実践して,子どもの割合についての概念的理解を促進させることである。平成26年度においては,子どもが日常生活から獲得しているインフォ-マルな知識,子どもがもつ割合の認知的障害について明らかにした。平成27年度は,子どもが獲得しているインフォ-マルな知識を組み込み,認知的障害である等全体を克服する新しいカリキュラムを開発した。具体的な新しいカリキュラムでは,第1に,学習する以前に子どもが獲得している量の概念を強調する材料としての視覚的なモデルを導入する。第2に,等全体を理解するために,%だけを示し基にする量が示されていない条件不足の問題を提示し,%の大きさは基にする量が等しいときに比較できることを子ども同士の討論から気づかせる指導を取り入れる。さらに,比較すべき割合は等しいという概念図を導入し,全体が等しいときに%の比較が可能であるという,等全体についての理解を深めるように指導する。第3に,割合の構成要素としての同定が困難な基にする量や比べる量ではなく,部分と全体といった点から指導する。こうした新しいカリキュラムで指導される子ども(概念的理解群)と,現行の指導書に基づいて指導する子ども(テキスト群)を比較することにより,割合の概念的理解について検討した。その結果,新しいカリキュラム構成に基づく教授介入により,割合の3用法といった計算問題では,両群に正答率の差はみられなかったが,等全体の不一致問題では,正答率において概念的理解群は52%,テキスト群は21%と,概念的理解群では割合の概念的理解を深化させることが示された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

1: Research has progressed more than it was originally planned.

Reason

子どもが獲得しているインフォ-マルな知識を組み込み,認知的障害である等全体を克服する新しいカリキュラムを作成した。こうした新しいカリキュラム構成に基づいて指導された子ども(概念的理解群)と,テキストのカリキュラムで指導された子ども(テキスト群)を比較したところ,概念的理解群はテキスト群より,事後テストにおいて認知的障害である等全体についての概念的理解を深化させることが明らかになった。新しいカリキュラムで指導された子どもの概念的理解の促進が明らかにされたことにより,研究の目的の達成度はかなり進んだといえる。

Strategy for Future Research Activity

平成26年度において,子どものもつ割合のインフォ-マルな知識,認知的障害を明らかにした。平成27年度では,子どもが獲得しているインフォ-マルな知識を組み込み,認知的障害である等全体を克服する新しいカリキュラムを作成し,新しいカリキュラム構成による教授介入を行ったところ,概念的理解の深化が明らかになった。さらに,本年度は,こうした新しいカリキュラム構成の問題点について,実際に新しいカリキュラムで授業を行った教師と話し合いを行い,新しいカリキュラム構成の修正を行う。

Causes of Carryover

予定していた学会の日程が変更になり出張が実施できなかったこと,予定していた洋書の購入が実施できなかったこと,実験デ-タの分析が予定通りに実施できなかったことなどによる。

Expenditure Plan for Carryover Budget

予定していた学会への出張,予定していた洋書の購入,実験デ-タの分析を行う。本年度は,実験デ-タの分析に必要な謝金,研究会における出張費,研究成果の発表を行う学会への出張費,洋書の購入,学会誌の論文採択への費用,消耗費に対して使用する。

Research Products

(2 results)

All 2015

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] 認知心理学と算数・数学教育実践の融合に向けて2015

    • Author(s)
      栗山和広・小田切歩・佐藤浩一
    • Organizer
      日本教育心理学会第57回総会
    • Place of Presentation
      朱鷺メッセ(新潟県新潟市)
    • Year and Date
      2015-08-26 – 2015-08-28
  • [Presentation] 子どもの思考を反映した教授介入2015

    • Author(s)
      栗山和広・吉田甫・中島淑子
    • Organizer
      日本教育心理学会第57回総会
    • Place of Presentation
      朱鷺メッセ(新潟県新潟市)
    • Year and Date
      2015-08-26 – 2015-08-28

URL: 

Published: 2017-01-06  

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