2015 Fiscal Year Research-status Report
「総合学科『産業社会と人間』の職業・キャリア教育の効果とモデル構築」
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26381286
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| Research Institution | Daito Bunka University |
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Principal Investigator |
太田 政男 大東文化大学, 文学部, 教授 (70102192)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿部 英之助 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (10408982)
佐藤 史人 和歌山大学, 教育学部, 教授 (80324375)
児美川 孝一郎 法政大学, キャリアデザイン学部, 教授 (50287835)
大串 隆吉 首都大学東京, 都市教養学部, 名誉教授 (70086932)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 総合学科 / キャリア教育 / 青年期教育 / 中等教育 / 産業社会と人間 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、総合学科高校の特色ある科目である「産業社会と人間」に焦点をあて、「産業社会と人間」の実践事例の分析とその教育的効果について検証し、高校キャリア教育の現状と課題及びその到達点を明らかにするものである。また、高校教育段階でのキャリア・職業教育の意義づけのみならず、「学校から社会への移行」の在り方を踏まえつつ、検証することも目的としている。
これまでに、長野県の総合学科高校に継続的な調査を行い、校長・管理職への聞き取りと「産業社会と人間」の年間シラバスなどの資料をもとに授業内容の分析などを行ってきた。これまでなかなか明らかにならなかった、その運用上の問題と課題そして、その教育的意義とその効果を探ることが可能となった。
また、今年度は、「全校生徒アンケート調査」を実施し、「産業社会と人間」の受講前と受講後の生徒意識の違いや高校3年生まで調査対象を広げ、3年間を通じて生徒自身の進路意識形成に「産業社会と人間」の学びがどのようにして、生徒に影響を及ぼすのか、長期的な意識調査を行うことが出来た。併せて生徒への聞き取り調査も実施し、よりリアリティある生徒の声を汲み取ることが出来た。
今後は、総合学科科長や「産業社会と人間」の担当教員の意向も踏まえ教員アンケートの実施も検討し、教える側がこの「産業社会と人間」のみならず総合学科の在り方をどのように捉えているのか明らかにしていきたいと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、調査対象校に対して、2回の全校生徒アンケート調査を実施し、現在、データ結果の分析を進めている段階である。現在、研究分担者の個々の専門分野から担当箇所の調査結果の分析とその取りまとめを行っているところである。また、調査対象校には、研究分担者も含め、「課題研究発表会」や生徒インタビューなどの数度の訪問を行った。アンケート結果からは見てこない、学校の実態やそこで学ぶ生徒の様子などを発表内容からみることができた。さらには生徒インタビューでは高校1～3年生・約10名の生徒を対象とし、進路意識・「産業社会と人間」で学び得たことなどのヒアリングを行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究推進方策は、今年度実施したアンケート結果やインタビューなとで得られた知見の整理とその取りまとめを行う予定である。また、個々の分担者の専門性の中で、分析を行っていただき、その内容を踏まえて研究分担者が今後の論点の整理を行う中で、お互いの共通課題の焦点化を行っていきたい。また次年度においては、教育意識調査の検討と必要に応じて補足調査を実施していきたいと考えている。
また次年度は、最終年度であるためこの2年間で得られた調査データや知見などを学会誌または学会発表などを行い、「総合学科」の持っている教育的可能性を問うていきたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、次年度の使用額が、今年度と比べて少なくなるため、繰り越すことで、次年度の使用額とりわけ出張旅費に充てることにしたためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度については、今年度同様に、積極的なフィールド調査を実施するなかで、研究の遂行に必須の存在となっている研究協力者の出張旅費に充てることとする。
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