• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2016 Fiscal Year Research-status Report

精神科臨床現場に形成されたモラルと行動制限に対する臨床判断に関する研究

Research Project

Project/Area Number 26463505
Research InstitutionJichi Medical University

Principal Investigator

半澤 節子  自治医科大学, 看護学部, 教授 (50325677)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 小池 純子  国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (00617467)
永井 優子  自治医科大学, 看護学部, 教授 (40237491)
千葉 理恵  兵庫県立大学, 付置研究所, 准教授 (50645075) [Withdrawn]
宮城 純子  国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (60433893)
石井 慎一郎  自治医科大学, 看護学部, 講師 (80724997)
中根 秀之  長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (90274795)
板橋 直人  日本保健医療大学, 保健医療学部看護学科, 講師 (80570275)
谷田部 佳代弥  国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (90458331)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2018-03-31
Keywords精神科 / モラル / 行動制限 / 隔離 / 臨床判断 / 看護師
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、患者(統合失調症者の仮想事例)に対する隔離・身体拘束といった行動制限に対する臨床判断について評価し、臨床現場に形成されたモラルとの関連を検討することで、我が国の精神科看護師の認知行動様式に影響を及ぼす、マクロな社会構造的な側面についての解明を試み、統合失調症者に対する精神科医療施設内外の新たな支援モデルを見出すことを目的とする
平成26年度および平成27年度は、第一段階となる、精神科病院の看護部、精神科看護師の職能団体、学術団体と連携し、精神科病院に勤務している精神科看護師を対象に、臨床現場に形成されたモラル、隔離身体拘束の必要性をテーマに、グループインタビュー、もしくはインタビュー調査を行い、得られた結果に基づいて、精神科臨床現場に形成されたモラルに関する評価尺度を作成した。また、第二段階となる、ICD-10に基づいて作成された既存の統合失調症の仮想事例に、他害行為の既往、他害行為のリスク、入院形態(医療保護入院に変更)に関する情報などを加筆した新たな仮想事例を作成し、A.臨床現場に形成されたモラル、B.隔離身体拘束の必要性の認識、C.地域定着に向けたリハビリテーション看護に対する認識などを含む自記式質問紙調査票を作成した。
平成28年度は、第三段階となる、本調査を実施する計画であったが、平成27年度に作成した調査票を再度見直し、最終版を作成するために時間をとられることとなった。プレテストの実施、調査票の再検討、調査票の最終版の作成を行うことまでになった。しかし、丁寧に作業を進行させた結果、いくつかの調査項目について、精神科臨床現場に即した調査項目とすることができた。なお、いくつかの関連学会に参加し、本研究課題に関連する知見について情報収集することができたこと、同様の研究課題を探求する研究者との意見交換ができ、新たな視点が得られたことなどがある。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本調査の実施が平成28年度に開始することができず、プレテストの実施と調査票の見直し、調査票の最終版の作成までとなっている。また、調査協力機関についても、再検討が必要な状況にあるが、新たな調査協力機関についての内諾に向けて研究協力者との調整を行っている。

Strategy for Future Research Activity

本調査の実施を着実に進めるために、研究分担者及び研究協力者との協力体制を見直して強化し、適切に本調査が完成できるように進める。

Causes of Carryover

プレテストの実施と調査票の見直し、調査票の最終版の作成に時間がとられてしまったため、平成28年度に本調査を実施することができなかったため、次年度使用額が増加することとなってしまった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成29年度には、本調査を実施するため、調査協力機関の見直しおよび確保、調査協力機関との調整、本調査の実施、調査結果の入力などの研究計画を進行する。

URL: 

Published: 2018-01-16  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi