2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of new behavior modification approaches based on the application of cognitive bias effects
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26670306
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
近藤 尚己 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 准教授 (20345705)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石川 善樹 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (80595504)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 行動変容 / 社会経済要因 / 社会疫学 / マーケティング / 日本 / 健康格差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
慢性疾患の健康格差が世界的に観察されている。慢性疾患に関連する予防行動（禁煙・運動・社会参加など）にも所得等による格差が存在することが知られている。また、強いストレスを抱えていると、適切な健康づくりのための行動を意識的に行うことが難しくなることも知られている。そのため、所得再分配等の強化だけでは健康格差対策は不十分である。日々の生活と直結した保健サービスや取り組みを、強く意識しなくても無理のない形で健康的な行動を行えるようにデザインしたリ、そのための仕組みを整える必要がある。
助成期間中に、そのような公衆衛生活動の枠組みについての理論的整理の後、２つの研究を実施した。一つは健康チェックサービス事業者のデータを用いて、サービス利用の勧誘の際、健康リスクに関する（主に理性的な理解と判断を求める）従来の方法を用いた場合のサービス利用者の属性と、サービスへの興味関心を引きやすい「感性に訴える」方法を用いた場合の利用者の属性を比較したところ、後者の方が社会的に不利な状況（無職者など）の割合が高いという結果を明らかにし、論文として公表した。
また、東京都足立区と区内２６のレストランと合同で行った、野菜増量メニュー注文者に対する５０円割引キャンペーンの効果検証の結果（野菜に関心の低い人もメニューを1.5倍オーダーするようになること、１日平均売上が1.7倍になること：２８年に実施）を、翌年のキャンペーン参加店舗募集チラシに無作為に盛り込んだところ、盛り込んだ時のほうが参加店舗が増加するという結果が得られた。これらの論文報告の準備を進めている。
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[Book] Japan Health System Review2018
Author(s)
Sakamoto H RM, Nomura S, Okamoto E, Koike S, Yasunaga H et al.
Total Pages
248
Publisher
World Health Organization, Regional Office for South-East Asia
ISBN
9789290226260
