2016 Fiscal Year Research-status Report
ハイダイナミックレンジカメラを用いた既存の車載カメラシステムの高性能化
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26730088
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| Research Institution | Toyohashi University of Technology |
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Principal Investigator |
神納 貴生 豊橋技術科学大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (10636070)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 色見え / 照明演出 / カラー照明 / 物体追跡 / カラーコード / インタラクションシステム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度の予定として記述した通り，カラー照明シーンの色見え再現に関する研究では，一般的なシーンに対する適用結果についても評価するなど本研究の成果をまとめ，論文化した．
類型異色の物体の追跡では，エッジ特徴量と色特徴量を組み合わせたトラッカーが有効となる．しかし一方で，近年増加しているカラー調光可能なLEDを用いたイルミネーションショーでは，照明色が時間的に激しく色相が変化するため，その周囲での物体追跡では色情報を有効に活用するのは困難となる．そこで，画像内から無彩色領域を推定する手法を活用した色正規化を前処理として施すことで，この問題の解決を図った．本研究ではさらに，照明色が激しく変化する状況での各特徴量の特性を分析し，照明色の彩度により色特徴量の有効度が変化することを明らかにした．また，その特性を活かしてシーンごとにエッジ特徴量と色特徴量に対する重みを変化させ，よりロバストな物体追跡を実現した．
スマートフォンなどの携帯デバイスに表示したカラーコードを利用した，ジェスチャインタラクションシステムを開発し，論文化した．これまで，ヴィジュアルコード自体を激しく動かしてインタラクションを実現するようなシステムは，撮影時に発生するブレがネックとなりほとんど提案されていない．そこで，本システムではコードを表示する携帯デバイスの動きをリアルタイムで検出し，その動き方向に対して垂直に一次元のカラーコードを表示することで，被写体ブレによるコードの混色を防ぎ，ロバストなインタラクションシステムを実現した．本年度に論文化した段階では，カラーコードにより10bit程度，さらに上下左右の4方向のジェスチャ情報を1フレームから読み取れる．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
購入予定で納品が遅れていたHDR撮影可能な360度カメラは平成29年1月に納品されたが，このカメラで行うべきサンプル撮影などは未だに着手できていない．しかしながら，去年度予定していた研究に関して，国内論文誌ながら二本論文化できている．それらの研究成果も加味し，おおむね順調な達成度であると考える．
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| Strategy for Future Research Activity |
納品が遅れたハイダイナミックレンジカメラは全方位カメラであり，ストリーミング配信も対応していることから，全方位に対してリアルタイムに物体検出できるシステムの構築し，平成26年度に開発した人検出アルゴリズムを適用し，有効性を確かめると共にカメラの特性を明らかにする．
また，ハイダイナミックレンジ画像が持つ微細な特徴を活かし，テクスチャのない同型の物体それぞれを識別して追跡する技術についても研究を進める．これに関連して，複数の異なる色のカラー照明により照らされた複雑な照明環境下において，ロバストな物体追跡について研究を進める．
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| Causes of Carryover |
購入予定であったハイダイナミックレンジカメラの納品が遅れ，年度末1月となり，購入したカメラを活用した研究成果を出せるのは翌年度以降であり，その成果発表に関する費用として延長を申請し，認められた．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
現在，購入予定のハイダイナミックレンジカメラは全方位カメラであり，ストリーミング配信も対応していることから，全方位に対してリアルタイムに物体検出できるシステムの構築し，平成26年度に開発した人検出アルゴリズムを適用し，有効性を確かめると共にカメラの特性を明らかにする．
これまで使用していたソフトウェアのライセンスは前所属機関が持っていたが，新しい所属機関ではライセンスを持っていないため，この購入に使用する．また，研究の成果発表として学会発表及び学術論文誌の投稿費用に使用する．
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