2014 Fiscal Year Research-status Report
初年次教育において自律的な学習を促す授業デザインと評価
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26750090
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| Research Institution | Kyoto University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
遠海 友紀 京都外国語大学, 国際言語平和研究所, 嘱託研究員 (20710312)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 大学教育 / 初年次教育 / 自律的な学習 / 授業デザインと評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、学生が自己調整学習の力をつけることを目指した初年次教育の授業を検討・評価することを目的としている。
具体的には、（１）学生が自身で評価基準を作成する際の過程や、完成した評価基準と課題の成果物、学生の自己評価と教員による評価の関係の分析や自己調整学習の力の測定などを通した授業の有用性を明らかにすること、（２）（１）の結果や参与観察、授業を実施した教員との議論を踏まえて設計した授業を修正・再実践し、学生の自己調整学習の力の習得を目指した初年次教育の授業を行う際の指針を提案すること、の２点を目指している。
平成２６年度は、先行研究のサーベイと授業デザイン、検討した授業案を用いた授業を前期に実施し、データの収集・分析を行った。その結果を踏まえて再度授業を検討したうえで後期の授業を実施し、データを収集した。どちらの授業でも、参与観察とプレ・ポストの質問紙調査を実施した。また、学生が評価基準を検討する際に使ったワークシートや完成した評価基準表、取り組んだ課題の成果物、それに対する自己評価の結果などをデータとして収集した。
前期の調査結果から、学生は課題に取り組む際に自分たちで目標となる評価基準を検討することについて、課題の質の向上に寄与しており、今後別の課題に取り組む際の目標設定に有用であると捉えていることが分かった。また、プレ・ポスト調査の結果からは、課題の質を上げるための努力や、効率的に課題に取り組む事への学生の意識が高まったこと、課題に取り組む際に計画を立てることへの意識やその際に自分の現状を把握することが必要であることへの認識も高くなったことが明らかになった。さらに、目標設定に対する支援だけでなく、自己評価についても適切な支援が必要となることがわかった。
前期に収集したデータのさらに詳細な分析や、後期の授業の分析を行い平成２７年度の授業と調査を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上記の研究目的に対して、先行研究をサーベイした上で、前期の授業を実施し、その結果を踏まえて後期の授業を検討・実施した。具体的には、先行研究や自己調整学習の理論などを踏まえて授業をデザインし、それを用いて授業を実施した。また、その際に参与観察、質問紙調査、成果物などのデータ収集を行い、それらを分析することで、実施した授業を評価し、その結果を次の授業デザインへ反映させて再度授業を実施し調査を行った。これらの過程や結果を踏まえることで、平成２７年度の授業や調査計画が成り立つ。このことから概ね順調に進展しているといえる。
しかし、それらの成果を未だ論文として十分に刊行できていないことから、それ以上の評価に及ばない。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、平成２６年度の後期の授業で収集したデータの分析を行い、その結果を踏まえて授業を実施した教員と議論しながら平成２７年度の前期の授業について検討し、実施に向けて準備をしている。これまでは学生の目標設定に特に焦点を当ててきたが、自己評価に対する支援も必要であることが明らかになったことから、この観点も平成２７年度の調査に反映させる予定である。また、平成２６年度の実践で収集したデータのより詳細な分析や、調査対象になった学生への追跡調査を行う予定である。これらに加えて、これまでの調査で明らかになったことをまとめ、学会や研究会などでの報告を通して多様な観点からの意見を聞きながら、本研究の最終成果をまとめることを目指す。
なお、これらの結果は、日本教育工学会・初年次教育学会などに投稿予定である。
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| Causes of Carryover |
データの整理・分析・考察に時間がかかり、平成２６年度中に予定していた論文が投稿できなかったため、印刷費を使わなった。また、授業を担当した教員へのインタビュー調査を計画していたが、平成２６年度は授業設計や授業の実施、学生による成果物などのデータ収集に焦点を当てたため、予定していたインタビューを行わなかった。そのため、書き起こしなどの謝金を使わなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成２６年度中の調査結果をまとめて論文を投稿し、繰越分を印刷費とする。また、平成２７年度は授業を担当した教員へのインタビュー調査を行い、繰越分を書き起こしの謝金として使用する予定である。
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Research Products
(3 results)
