2016 Fiscal Year Annual Research Report
Study on resilience and posttraumatic growth at support staff after the Great East Japan Earthquake and Tsunami.
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26780391
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| Research Institution | Iwate Medical University |
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Principal Investigator |
藤澤 美穂 岩手医科大学, 教養教育センター, 助教 (60625838)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 災害支援者 / 中長期 / ストレス / 支援者支援 / サポートグループ / レジリエンス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
被災者への中長期支援に携わる支援者の多くは、被災地域に住まいや家族があり、自らも被災している中で支援活動に従事することとなる。本研究課題ではこの「支援者でもあり被災者でもある」方々が、中長期の支援にかかわる中で被るストレス等の現状把握と、メンタルヘルス向上のための支援プログラムの開発及び検証に取り組んだ。平成28年度は、①中長期支援者への質問紙調査の結果分析、②中長期支援者のためのサポートグループの実施と効果の検証、③サポートプログラムの効果的な運用に関する検討をおこなった。
①については、第一次調査（平成26年度2-3月）、第二次調査（平成27年度2月）の回答の比較をおこなったが、メンタルヘルスの状態（使用尺度：K10）や外傷性成長（使用尺度：PTGI-J）において有意差はみられなかった。次いで第二次調査での被災経験とレジリエンスについて、被災の高低・レジリエンスの高低で分類した4群について検討した。結果、レジリエンスが高い者は低い者に比べ、深刻な被災を経験しながらも、震災支援経験による外傷性成長がみられ、ワーク・エンゲイジメント（使用尺度：UWES)も高いことがうかがえた。
②について、平成28年度は内陸にて計5回の開催をしたが、参加者は得られなかった。
③について、前年度のプログラム参加者のアンケートの分析をおこなった。プログラム参加前後での気分・感情状態（使用尺度：POMS2）は、参加後において総合的気分状態と疲労-無気力が有意に改善され、活気-活力が上昇していた。また自由記述のアンケートにおいても、プログラム内容への評価が得られていた。そのため、参加者が得られない状況自体を検討した。結果、実施時期の問題、地域の特性としてグループプログラムへの馴染みにくさがあること、そして「被災者でもあり被災者でもある」方へのサポートが必要であること自体の理解の不足が考えられた。
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