骨肉腫の治療に関する心理アセスメント

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26780410
• Research Institution: National Center for Child Health and Development
• Principal Investigator: 佐藤 聡美 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, その他部局等, 研究員 (50597804)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 骨肉種 / 認知機能 / 心理アセスメント

Outline of Annual Research Achievements

小児がんのひとつである骨肉種の治療で用いられるメソトレキセートは、患児の認知機能に影響を及ぼすかもしれないと懸念されている。同じようにメソトレキセートを用いる白血病では、認知機能の軽微な低下を示す研究結果もある。しかし、骨肉腫の発症例数自体が少ないため、世界的にみても研究はほとんど進んでいない。つまり、骨肉腫に関してはメソトレキセートの影響はいまだ不明のままである。
そこで本研究では、骨肉腫の治療を受ける患児および治療を受けた患児の認知機能と自己効力感の変化を追跡調査する。小児がん全体の発症年齢はおよそ未就学から小学校低学年の児童が多い。しかし、骨肉腫は小学校高学年から中学生にかけて多く発症するため、本人の心理的な変化も慎重に調べる必要がある。命が助かった後の生活の質をどのように捉えるかは、本人が社会の中で適応的に生活していけるという自己効力感の影響を受けると考えられるからである。
本研究に関して、単一施設での新規症例の登録が始まった。肢の手術を受けている場合、歩きかたに偏りが見られても、椅子に座って検査を試行する分には何ら問題が生じない。筆記の検査においても、指先の末梢神経に問題がないため、補助なく回答が可能である。つまり、学校の授業も含めた座位における作業の場合、患児はあまり支障を感じることなく作業を進めることができている。すなわち、小児がんの治療後の障害を検討するときに、残った障害が目に見えるか否かも重要だが、残る場所が上半身か下半身かも社会適応に差を生むと思われる。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

ただいま、登録症例の検査第２回目の施行が開始となる。前回と比較して、認知機能の変化の有無を精査し、患児本人の自己効力感の調査も合わせて進めている。

Strategy for Future Research Activity

骨肉腫の登録症例の第２回の認知機能検査が開始となる。対象者は小学校高学年から中学生が主であったため、認知機能の検査と同時に、自己効力感の変化も注目していく。特に、思春期を迎える患児たちの認知機能と自己効力感は、学校生活を適応的に送るためには重要な能力と感覚である。自己効力感の質問紙が１３歳の年齢で切り替えになる点も、解釈の際には注意したい。

Causes of Carryover

新規の症例数が当初の見込みより、少なかったため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

新規登録症例の調査交通費として使用する。