| 研究課題/領域番号 |
15K13055
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
山本 昭二 関西学院大学, 経営戦略研究科, 教授 (80220466)
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| 研究分担者 |
西原 彰宏 亜細亜大学, 経営学部, 准教授 (10634272)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | オムニチャネル / 消費者選好 / ネットショッピング / 流通システム / 選好形成 / 選択行動 / 電子商取引 / 選好の構成 / 消費者情報処理 / チャネル / オンライショッピング / 消費者行動 / 物流 / ネットワーク |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、当初想定していたオムニチャネルの展開に関して、理論的、実証的な研究を行うという意味で大きな成果が得られた。明らかにされたのは、オムニチャネルが成立する条件に関して、効果的なチャネルが成立するためには、統合的なチャネルの管理が必要であり、そのためのチャネル管理に多くのコストが予想されることである。そして、そのコストとの割り振りに大きな問題があることである。
この二つの問題の基礎にあるのは消費者の選好をどの様に変化させるのかに関して、実証的なアプローチが必要であった。今回の研究では、インターネットが利用できる環境において実験システムを構築して、店舗を使って実験を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、オムニチャネル成立のための条件を理解するところから始められた。その成果は、オムニチャネルはインターネットと実店舗の両立がうまく成立するのか、もしくはメーカーから見た場合にどの様なチャネルの構成が相応しいのかについて、知見を得ることができた。様々な企業へのヒアリングは研究分担者の論文等にも結実している。我が国のこれから１０年間に渡る流通構造の変化に関して重要な知見を得ることができたと考えている。
引き続き行われた実証実験では、スマートフォンを利用した。店舗への出向によって、消費者の選好にどの様な変化が出るのかを調査した。データの分析を引き続き行うが、システムは引き続き広く利用される。
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