KAKEN — 研究課題をさがす | 研究者番号: 60144888

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検索結果: 19件 / 研究者番号: 60144888

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1. 高等教育無償化政策の意義と施行に関する総合的研究

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
審査区分	小区分09050:高等教育学関連
研究機関	広島大学
研究代表者	丸山文裕広島大学, 高等教育研究開発センター, 名誉教授
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2022-03-31完了
キーワード	高等教育 / 修学支援新制度 / 奨学金 / 機会均等 / 高等教育政策 / 給付奨学金 / 修学支援 / 私立大学授業料 / 私立大学進学率 / 無償化政策 / 高等教育費用 / 高等教育修学支援 / 大学財政 / 大学経営 / 大学授業料 / 大学奨学金 / 高等教育無償化政策 / 大学財務経営 / 高等教育財政 / 高等教育無償化 / 大学費用
研究開始時の研究の概要	本研究は、高等教育無償化政策を、その意義、財源論、方法論の3面から検討する総合性に特色がある。それによって政策の課題、限界を見出すことができる。また教育経済学、財政学、経済学、大学経営等のこれまでの研究成果を踏まえ、それらのアプローチによる学際性も特色である。また奨学金の増額、機会均等等について単に ...
研究成果の概要	2020年度から文部科学省「高等教育の修学支援新制度」が実施された。本研究はこの政策の意義及び問題について、理論的及び実証的に検討を行った。本研究は2021年度で終了予定であったが、新型コロナ感染症の蔓延により研究が滞り、止む負えず1年延長した。2022年度において私立大学の理事長、学長らを対象に、 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (14件うち国際共著 1件、査読あり 7件) 学会発表 (4件うち国際学会 4件、招待講演 1件) 図書 (2件)

2. 大学へのファンディングの変化と大学経営管理改革に関する国際比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育社会学
研究機関	広島大学
研究代表者	丸山文裕広島大学, 高等教育研究開発センター, 特任教授
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2019-03-31完了
キーワード	大学改革 / 大学財政 / 高等教育無償化 / 大学経営 / 大学組織 / 大学資金配分 / 大学ファンディング / 大学経営管理 / 国際比較 / ファンディング / 基盤的経費 / 競争的資金 / 教育無償化 / 大学改革「 / 高等教育へのファンディング / 大学組織改革 / 大学教員アンケート
研究成果の概要	本研究の一連の調査分析によって、日本と外国における大学改革と資金配分の関連が、実証的に明らかにされた。その結果、日本における資金配分方法の今後の在り方に知見を提供できることになった。 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (8件うち査読あり 5件) 図書 (2件)

3. 高等教育への公財政支出と授業料水準についての国際比較

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	教育社会学
研究機関	広島大学
研究代表者	丸山文裕広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授
研究期間 (年度)	2012-04-01 – 2015-03-31完了
キーワード	高等教育 / 公財政支出 / 授業料 / 国立大学 / アンケート / 高等教育財政 / 運営費交付金 / 科学研究費補助金 / 州立大学
研究成果の概要	社会保障費が毎年1兆円づつ増加し、公的債務がGDP比200%を超える状況で、高等教育への公的支出増額は期待できない。このような状況で、アメリカ、イギリスは大学教育の質を保障するために、授業料値上げを敢行した。本研究では、日本の大学の授業料が同じように値上げされるのかを検討した。国立大学の学長、財務担 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (2件うちオープンアクセス 1件、査読あり 1件) 学会発表 (2件うち招待講演 1件) 図書 (1件)

4. 大学における学術管理職と経営管理職の相互作用システムに関する国際比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育社会学
研究機関	大阪大学 (2013-2015) 神戸大学 (2012)
研究代表者	川嶋太津夫大阪大学, グローバルアドミッションズオフィス, 教授
研究期間 (年度)	2012-10-31 – 2016-03-31完了
キーワード	教育社会学 / 大学経営 / シェアード・ガバナンス / 大学改革 / 国際比較研究 / 国際比較
研究成果の概要	大学が自立した学術経営体として環境変化に迅速かつ柔軟に変化に対応するためには、大学のガバナンスとマネジメントの改革が喫緊の課題となっている。本研究は、マネジメントの側面に注目し、国際比較を行い、主として学術面のマネジメントに従事する「学術管理職」と財務や総務といった間接部門のマネジメントに従事する「 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (25件うち査読あり 10件) 学会発表 (13件うち招待講演 2件) 図書 (2件) 備考 (1件) 学会・シンポジウム開催 (2件)

5. ２１世紀型アカデミック・プロフェッション展開の国際比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育社会学
研究機関	広島大学
研究代表者	有本章広島大学, 高等教育研究開発センター, 名誉教授
研究期間 (年度)	2010-04-01 – 2014-03-31完了
キーワード	アカデミック・プロフェッション / 知の再構築 / 国際比較研究 / 世界と日本のシステム / 21世紀型専門職像構築 / 有識者 / 大学教授職 / 21世紀型ｱｶﾃﾞﾐｯｸ・ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾝ / アジアの大学教授職 / アンケート調査 / 面接調査 / 21世紀型アカデミック・プロフェッション
研究概要	研究の全体構想に基づいて,大学教授職（アカデミック・プロフェッション, AP）の全体像を国際比較研究によって体系的に究明した。

この課題の研究成果物	雑誌論文 (47件うち査読あり 21件) 学会発表 (39件うち招待講演 4件) 図書 (27件)

6. 教育財政および費用負担の比較社会学的研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育社会学
研究機関	桜美林大学 (2011) 昭和女子大学 (2008-2010)
研究代表者	矢野眞和桜美林大学, 心理・教育学系, 教授
研究期間 (年度)	2008 – 2011完了
キーワード	教育政策 / 教育行財政 / 教育経済学 / 教育社会学 / 教育財政 / 世論調査 / 社会保障政策 / 教育学 / 比較社会学 / 教育費負担 / 人的資本
研究概要	四つに分けて報告した。(1)義務教育編では、財政支出を増やせば学力が向上する可能性はあるが、断定はできないという現状、および「日本型平等システム」が壊れつつあることを解明した。(2)高校・大学編では、戦後の教育発展を支えた要因を分析し、政府支出の役割が弱まっている問題点を指摘した。(3)教育世論調査 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (19件うち査読あり 12件) 学会発表 (6件) 図書 (3件) 備考 (4件)

7. パブリックセクターの高等教育機関における授業料の国際比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育社会学
研究機関	独立行政法人国立大学財務・経営センター
研究代表者	丸山文裕独立行政法人国立大学財務・経営センター, 研究部, 教授
研究期間 (年度)	2007 – 2010完了
キーワード	教育経済学 / 高等教育財政 / 高等教育政策 / 国立大学 / 授業料 / アメリカ州立大学 / イギリス大学 / 質の保証 / 機会均等 / 教育社会学 / 学長 / アンケート調査 / ヘルシンキ大学 / オーストラリア国立大学 / ヨーロッパの大学 / 州政府 / 大学理事会
研究概要	政府財政の逼迫によって、各国は高等教育への公財政支出を減少させる傾向がある。本研究ではそれに対してパブリックセクターの高等教育機関が設定する授業料はどのような水準になるのかを検討した。アメリカの州立大学は、質の保証を重視し授業料を上昇させる。日本の国立大学は、機会均等達成のため授業料を値上げしないと ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (24件うち査読あり 9件) 学会発表 (10件) 図書 (1件) 備考 (3件)

8. 日本の国立大学とアメリカ州立大学の授業料に関する比較分析

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	教育社会学
研究機関	独立行政法人国立大学財務・経営センター
研究代表者	丸山文裕国立大学財務・経営センター, 研究部, 教授
研究期間 (年度)	2004 – 2006完了
キーワード	国立大学 / 授業料 / アメリカ州立大学 / アメリカの大学 / 奨学金 / 運営費交付金
研究概要	日本の大学における収入は、長年にわたって専ら政府予算、家計の負担、付属病院など事業収入で構成されてきた。大学システムの規模が小さければ、政府の負担によってのみ大学の運営をすることは可能であろうが、より多くの人々が大学教育を受けようとすると、財政規模は莫大になり、政府の負担だけでは賄えない。これは日本 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (6件うち査読あり 1件)

9. 国立大学における学内資金配分の変動過程に関する総合的研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育社会学
研究機関	独立行政法人国立大学財務・経営センター
研究代表者	天野郁夫独立行政法人国立大学財務, 経営センター, 名誉教授
研究期間 (年度)	2003 – 2006完了
キーワード	国立大学 / 法人化 / 高等教育 / 財政 / 財務 / 大学経営 / 学内配分 / 予算配分 / 大学評価 / 訪問調査 / 質問紙調査
研究概要	本年度は、法人化後の国立大学における学内資金配分を中心とした財務・経営の実態把握のために、昨年度に実施した質問紙調査結果の分析作業を中心におこなった。より具体的には、全国立大学に対する質問紙調査(対象:学長・担当理事)に基づき、研究分担者間での分析担当を決定し、分析を進めた。そのうえで、合宿形式での ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (25件) 図書 (1件) 文献書誌 (4件)

10. 国立大学における収支構造の総合的研究 ―日本及び諸外国の現状分析と将来展望―

研究課題

研究種目	特別研究促進費
研究機関	国立学校財務センター
研究代表者	天野郁夫国立学校財務センター, 研究部, 教授
研究期間 (年度)	2000 – 2002完了
キーワード	国立大学 / 高等教育財政 / 高等教育財務 / 外部資金 / 教育費 / 研究費 / 独立行政法人化 / 収支構造 / 大学財政 / 外国の大学財政 / 国立大学の類型化 / 米国の州立大学 / 技術移転機関(TLO)
研究概要	本研究は、日本の大学の財務構造について実証的な分析を行うとともに、国際的な視点から比較を行い、将来の日本の高等教育についての含意を検討することを目的として研究を進めてきた。研究最終年度の本年は以下の作業をおこなった。 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (21件)

11. 需要減少期における私立大学の収支構造変動についての日米比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	教育学
研究機関	椙山女学園大学
研究代表者	丸山文裕椙山女学園大学, 人間関係学部, 教授
研究期間 (年度)	1998 – 2001完了
キーワード	私立大学 / 高等教育財政 / 高等教育需要 / 授業料 / 財政 / 資産 / 資産運用収入 / 私学財政 / 教育条件 / 日米比較 / 収支構造 / 進学率 / アメリカ大学
研究概要	本研究成果報告書(冊子体)は、三部構成である。第1部は高等教育需要を検討した論文で構成される。第2部は、私立大学の経営と教育の検討を行った。第3部では、アメリカの高等教育財政を最新の資料を元に分析した。以下は全体のまとめである。先ず需要動向を分析した。それによると、大学教育費の家計負担は、過去に大き ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (11件)

12. 高等教育政策と費用負担の在り方に関する調査研究

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	教育学
研究機関	東京工業大学
研究代表者	矢野真和 (矢野眞和) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授
研究期間 (年度)	1998 – 2000完了
キーワード	高等教育 / 教育経済学 / 家計負担 / 育英奨学制度 / 私学助成
研究概要	最終年度である十二年度においては、初年度に作成した「私学財務状況調査」「学生生活調査」に関するデータベースを利用して、十一年度に行った1.私学の経営・財務2.学生の学費負担の実態について分析をさらに進めた。より詳細には、1.については(1)私学の収支費目内訳の対応などの経営収支構造(2)私学の財務指 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (7件)

13. 高等教育システムの構造変動が費用負担に及ぼす影響に関する政策研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	教育学
研究機関	東京工業大学
研究代表者	矢野眞和 (矢野真和) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授
研究期間 (年度)	1995 – 1997完了
キーワード	高等教育 / 教育経済学 / 資金調達 / 生涯学習 / 学術政策
研究概要	教育改革を進めるためには、教育費の負担区分ないし教育財政の裏付けが欠かせないはずである。にもかかわらず、教育費のあり方についての実証的な分析と検討は、必ずしも正面からとりあげられていない。本研究は、忘れられている「教育の経済問題」を対象とし、教育費の現状を実証的に分析しつつ、教育政策の方向性を明らか ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (15件)

14. 高等教育に対する公的助成についての日米比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	教育学
研究機関	椙山女学園大学
研究代表者	丸山文裕椙山女学園大学, 人間関係学部, 助教授
研究期間 (年度)	1994 – 1996完了
キーワード	高等教育 / 公的助成 / 私立大学 / アメリカ高等教育 / 教育政策 / 所得再分配 / 租税負担率 / 高等教育進学率 / 教育と経済成長
研究概要	日本では国立大学はもちろんのこと私立大学も公的助成を受けている。アメリカの高等教育と異なり、公的助成の方法は、主として機関援助の形をとる。これは、私大助成が本格化した1970年以降大きく変わっていない。この助成方法は、これまでしばしば指摘されたように政治的に決定され、それがこれまで適切であり、今後も ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (4件)

15. 大学入試制度と受験競争激化の社会的・経済的・文化的要因に関する総合的研究

研究課題

研究種目	総合研究(A)
研究機関	大学入試センター
研究代表者	清水留三郎 (1993-1994) 大学入試センター, 研究開発部, 教授清水留三郎 (1992) 大学入試センター, 研究開発部, 教授
研究期間 (年度)	1992 – 1994完了
キーワード	大学入試 / 受験競争 / 政策 / 国公立大学 / 私立大学 / 受験産業
研究概要	本研究の目的は,現在の大学入試にかかわる受験競争を支えている諸要因を社会的,経済的,文化的な様々な側面から分析し,大学入試を取り巻く社会環境を構造的に明らかにし,大学入試政策の可能性と限界を考察し,今後の入試政策策定のための基本的枠組みの構築を図ることである。 ...

16. 私立大学の授業料規定要因に関する日米比較研究

研究課題

研究種目	一般研究(C)
研究分野	教育学
研究機関	椙山女学園大学
研究代表者	丸山文裕椙山女学園大学, 人間関係学部, 助教授
研究期間 (年度)	1991 – 1993完了
キーワード	私立大学 / 大学授業料 / 私学助成 / 奨学金 / 機会均等 / 高等教育政策 / 授業料 / 私立大学授業料 / 大学の単位費用 / 教員給与 / 国庫補助金 / 入学難易度 / 限界授業料
研究概要	私立大学の授業料は、1988年において学生一人当り平均約54万円、入学金を含めた初年度納付金は、約100万円になる。個別私大はそれぞれ独自に授業料水準やその他納付金水準を定めるのだが、本研究はそれがどのようなメカニズムによって決定されるかを解明する手がかりを得るために、(1)日本の個々の私立大学の授 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (13件)

17. 高等教育費の費用負担に関する政策科学的研究

研究課題

研究種目	総合研究(A)
研究機関	東京工業大学
研究代表者	矢野眞和東京工業大学, 工学部, 教授
研究期間 (年度)	1991 – 1993完了
キーワード	高等教育 / 教育費 / 授業料 / 教育機会 / 奨学金政策 / 私立セクター / 教育政策 / 教育経済学 / 奨学金 / 学生生活費 / Privatization
研究概要	わが国における高等教育は私立セクターの拡大によって成長し、その結果、教育費の負担は政府よりも家計にその多くを依存してきた。この傾向は1980年以降一層顕著になり、家計の教育費負担は高まるばかりである。ところが、高等教育の政府負担を増やすという政策が選択される社会的雰囲気は存在せず、国立大学の私立化が ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (9件)

18. 大学院教育の生産性に関する日米比較研究

研究課題

研究種目	国際学術研究
研究機関	名古屋大学
研究代表者	潮木守一名古屋大学, 教育学部, 教授
研究期間 (年度)	1990完了
キーワード	大学院制度 / 学位制度 / 奨学金制度 / 大学院修了率 / 研究費 / 中途退学 / 学位論文 / 選抜制度
研究概要	本研究は,カルフォルニア大学ロサンジェルス校のバ-トン・クラ-ク教授を中心とする,アメリカ,イギリス,フランス,ドイツ,日本の5ケ国を対象とする,大学院教育に関する国際比較研究の一貫として実施された。協同研究開始に先立って,5ケ国代表者の協同討議をもとに,本研究全体を Macroーstudy と M ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (10件)

19. アジアにおける「学歴病(Diploma Disease)」の比較研究

研究課題

研究種目	一般研究(C)
研究分野	教育学
研究機関	広島大学
研究代表者	丸山文裕 (1986) 広島大, 国立大学(その他), 助手馬越徹 (1985) 広島大学, 助教授
研究期間 (年度)	1985 – 1986完了
キーワード	アジアの高等教育 / 学歴病 / 植民地大学 / 大卒者の雇用 / スタッフ・デベロップメント
研究概要	本研究は、ドーア(Ronald P.Dore)教授の「学歴病(Diploma Disease)」仮説を、アジアの現状に即して検討することであった。すなわち、学歴獲得競争は後発工業国ほど激しく、それゆえに学校教育は本来の教育機能よりも選抜機能を強め、一種の病的症状を呈するという考え方である。われわれは ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (12件)