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検索結果: 4件 / 研究者番号: 90466821

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  • 1. 仲介業者に着目した移住労働者のトランスナショナルな階層的地位決定メカニズムの検証

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    審査区分 小区分08010:社会学関連
    小区分80030:ジェンダー関連
    合同審査対象区分:小区分80030:ジェンダー関連、小区分08010:社会学関連
    研究機関 東京大学
    研究代表者

    永吉 希久子 東京大学, 社会科学研究所, 准教授

    研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2028-03-31交付
    キーワード 労働市場 / 移民 / 階層化 / 仲介業者
    研究開始時の研究の概要 本研究は移住労働者の階層化が生じるメカニズムについて、仲介業者の機能に着目し、検証する。仲介業者は企業の需要を開拓し、そこに特定の国からの、特定の属性をもつ労働者を送り出すルートを作り出すことにより、移住者の階層化にかかわると考えられる。そこで、企業と仲介業者を対象にした質問紙調査とインタビュー調査 ...
  • 2. 日本における移民のトランジション:国境を越えた移動経験がライフコースに与える影響

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(C)

    審査区分 小区分09020:教育社会学関連
    研究機関 神田外語大学
    研究代表者

    伊藤 未帆 神田外語大学, 外国語学部, 准教授

    研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31交付
    キーワード 移民 / 青年期 / トランジション / ライフコース / 日本語学校 / 留学生 / 技能実習 / 出稼ぎ / 移動
    研究開始時の研究の概要 本研究は、現在日本で暮らすベトナム、タイ、ミャンマー、ブラジルからの移民たち(一時的滞在者を含む)が、どのように後期青年期の時期を過ごし、そのプロセスにおいて、国境を越えた移動経験がどのような影響を及ぼしたかという問いについて、主にインタビュー調査を通じて明らかにする。日本国内での調査に加え、日本か ...
    研究実績の概要 本研究は、日本社会に暮らす、主としてベトナム、タイ、ミャンマー、ブラジルからの移民たちに焦点を当て、彼らのライフコースを解き明かすことを目的とする。これまでの移民研究では、居るべき場所/戻るべき場所としての「定住」を暗黙の前提にしたうえで、移民をナショナルな空間からの「逸脱者」とみなす視座を主流とす ...
    現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (1件)
  • 3. 移行経済期ベトナムにおける新規大卒労働市場と人的ネットワークの「正当化」機能

    研究課題

    研究種目

    若手研究(B)

    研究分野 教育社会学
    地域研究
    研究機関 神田外語大学 (2015-2018)
    東京大学 (2014)
    研究代表者

    伊藤 未帆 神田外語大学, 外国語学部, 講師

    研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2019-03-31完了
    キーワード ベトナム / 大卒者 / 労働市場 / 入職経路 / キャリアパス / 国際情報交換 / 大卒者労働市場 / 新規大卒者労働市場
    研究成果の概要 本研究は、計画経済から市場主義経済への移行期にあるベトナム大卒者労働市場に焦点を当て、その中で行われている能力評価指標の多元化の実態を実証的に解き明かすことを試みたものである。ハノイ市内で就業する大卒労働者のキャリア形成についての定量的調査、および企業の人事担当者に対する聞き取り調査を実施し、現在の ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (2件 うちオープンアクセス 1件)   学会発表 (1件)   図書 (2件)   備考 (1件)   学会・シンポジウム開催 (1件)
  • 4. 事業の法的形態の機能と経済・社会の発展―アジア諸国の比較研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(C)

    研究分野 経営学
    研究機関 東京大学
    研究代表者

    清水 剛 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授

    研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31完了
    キーワード 経営組織 / 会社形態 / 経済発展 / 株式会社 / 会社法 / 国際比較 / 国際情報交換
    研究成果の概要 本研究は、株式会社や合名・合資会社のような企業の法的形態が経済及び社会の発展の過程にどのような影響を与えるのかを、日本、中国、ベトナム、韓国の4か国に注目しながら明らかにすることであった。本研究からは、日本においては、主として中小企業のための合名・合資会社形態と、大企業のための株式会社が分かれていた ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (2件 うちオープンアクセス 1件)   学会発表 (16件 うち国際学会 10件、招待講演 3件)

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