A longitudinal study on global talent in Japanese companies: The Perspectives of Overseas Strategy and Human Resource Management
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15K03697
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Management
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
中村 志保 立命館大学, 経営学部, 准教授 (20389191)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安藤 直紀 法政大学, 経営学部, 教授 (50448817)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2016: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2015: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 国際人的資源管理 / 現地化 / 人材の現地化 / グローバル人材 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
海外子会社の人材配置の決定要因については、ホスト国レベルの要因や、子会社及び親会社レベルの要因に焦点を当てた研究が多く行われてきた。一方で、多国籍企業は、ヨーロッパや東南アジアなどの地理的地域内に複数の海外子会社を設置し、子会社を協働させることにより、地域戦略を遂行している場合が多い。子会社の協働は、各子会社に配置されたマネージャーによって行われる。そのため、多国籍企業は、協働を促進するような人材配置を海外子会社に行っていると考えられる。ここから、地域レベルの要因も、海外子会社人材配置の重要な決定要因であるという仮説が導出される。
この仮説を、日本企業のパネルデータを用いて検証した。分析結果から、地域内にあるホスト国の地理的多様性が高まるほど、海外子会社に現地人材を多く配置することが示された。しかし、地域内の地理的多様性がある閾値を超えると、現地人材が減り、本社からの海外出向者が増えることも示された。一定程度の文化的多様性の中では、地域内の文化をよく知る現地人材を活用したほうが、海外子会社間の協働が促進されるようである。しかし、地域内の文化的多様性がさらに高まると、現地人材でも十分に対応できなくなる。このため、多国籍企業は、本社からの出向者への依存を高めるようである。本社からの出向者は、同じ文化を共有するため、地域内の文化的多様性に影響されずに、子会社間の協働を促進できると考えられる。
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Report
(9 results)
Research Products
(18 results)
