The Development of Procee Standard for School Mathematics for the Nest Generations
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16H03792
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Education on school subjects and activities
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
清水 美憲 筑波大学, 人間系, 教授 (90226259)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清野 辰彦 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (00550740)
宮崎 樹夫 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (10261760)
清水 静海 帝京大学, 教育学部, 教授 (20115661)
太田 伸也 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (50322920)
岩田 耕司 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (90437541)
清水 宏幸 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (80562446)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2018)
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| Budget Amount *help |
¥17,680,000 (Direct Cost: ¥13,600,000、Indirect Cost: ¥4,080,000)
Fiscal Year 2018: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2017: ¥5,980,000 (Direct Cost: ¥4,600,000、Indirect Cost: ¥1,380,000)
Fiscal Year 2016: ¥6,890,000 (Direct Cost: ¥5,300,000、Indirect Cost: ¥1,590,000)
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| Keywords | 数学教育 / 数学的プロセス / スタンダード / 学力調査 / 数学的活動 / 関数 / 日常事象の数学化 / 学校数学 / カリキュラム / 数学的問題解決過程 / 数学 / プロセススタンダード / 学習指導要領 / オープンエンドアプローチ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，数学教育における高次目標とその評価方法に関する理論的研究を行うとともに、新類型の算数・数学教材の開発と授業におけるその試行・評価による実践的検証を通して,次世代型数学教育におけるプロセスススタンダードを開発することである。
研究の最終年次である平成30年度には、前年度までの研究を踏まえ、数学的プロセスに焦点を当てた教育課程のあり方について多面的な検討を行うとともに、数学教育における目標・指導・評価を規定するスタンダードの形でカリキュラムの枠組みに数学的プロセスを位置づける方法を検討した。特に、本年度の研究の焦点として、新学習指導要領で示された算数科・数学科の目標と内容をプロセススタンダードの観点から検討するとともに、全国学力・学習状況調査の問題作成の枠組みで示された従来の数学的プロセスの検討を行い、「算数・数学の問題発見・解決の過程」から見た数学的プロセスの新しい枠組みの構成を検討した。検討の成果として、新学習指導要領における各学校段階における目標の一貫性と階層性、「算数・数学の問題発見・解決の過程」の規定、「学年目標」と「内容」での階層性の充実についての提案を行った。また、「変化と関係」及び「関数」領域において統合的に考えることに着目した枠組みを提案し、「日常事象の数学化」をそのプロセスに焦点化して学習指導要領にいかに位置づけるかについての提案を行った。この研究成果の発表のために、日本数学教育学会第６回春期研究大会(平成30年6月10日、千葉大学)において「創成型課題研究」としてシンポジウム形式の発表を行った。さらに、本年度が最終年度であることから、３年間の研究を総括する形で、冊子体の報告書を作成した。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(28 results)
