| Project/Area Number |
17K03884
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Management
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
長瀬 勝彦 東京都立大学, 経営学研究科, 教授 (70237519)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松井 亮太 山梨県立大学, 国際政策学部, 講師 (20897441)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2017: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 計画錯誤 / 意思決定 / 計画 / 実行 / 目標設定理論 / 集団思考 / 集団極化 / 先延ばし / 個人と集団 / 集団 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
先行研究の結果からは計画時間と計画の詳細さが成果に正の影響を及ぼしていることが示唆されているが、そのデータは必ずしも明確な有意性を伴ってはおらず、モデルの適合度も必ずしも高くない。その原因のひとつは実際に試験に費やした勉強時間がモデルに組み込まれていないことにある可能性があるとみて、4つの仮説を立てて3段階のオンラインの質問紙調査をおこなった。回答者は大学生94名である。計画文字数１（質問１の回答の文字数）、計画時間１（質問２の回答）、計画文字数２（質問３の回答の文字数）、計画時間２（質問４の回答）の４つが最終勉強時間（質問５の回答）と乖離説明文字数（質問６の回答の文字数）に、最終勉強時間が乖離説明文字数と素点に、乖離説明文字数が素点にそれぞれ影響を及ぼす因果関係をモデル化して共分散構造分析をおこなった。結果は、仮説１「計画時間が長い者ほど試験勉強時間が長い」と仮説３「試験勉強時間が長い者ほど試験の成果が高い」が支持された。仮説４「計画と実行の乖離についての反省が詳細な者ほど試験の成果が高い」は有意確率が5％水準に達しなかったが、有意な傾向が認められた。仮説２「計画が詳細な者ほど試験勉強時間が長い」は支持されなかった。モデル適合統計はGFI=.993、AGFI=.949、RMSEA=0であった。モデルに勉強時間を加えることによって、また間隔を開けて２回計画を立てさせることによって、計画時間の長さが成果に対して正の影響を及ぼすこと、一方で計画の詳細さは成果には影響しないことが示された。新たにモデルに加えられた反省の詳細さが成果に正の影響を及ぼすことが見出されたことは新しい発見である。また仮説には含まれないが、計画時間が長いほど乖離説明文字数が多いという強い関係が見出された。しかしこれらの原因は明らかになっておらず、今後の課題として残されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究計画では実証研究の主要部分としては心理実験と心理学的な調査が計画されている。本年度はコロナ禍の影響は昨年度までより少なくなったものの、コロナ禍以前ほどには心理実験が自由にできる状況にならなかった。実験ではない形の質問紙調査はおこなうことができたのである程度の成果が得られたが、全体としては進捗は十分ではなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後はコロナ禍がほぼ解消されて実験がコロナ禍以前と同様に実施できることが期待される。また実験ではない質問紙調査についてはオンラインでのノウハウが蓄積し、むしろデータ処理の面では紙媒体よりも効率的であるため、積極的に活用したい。学会も対面に戻りつつあるので出張も可能となることが期待される。
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Report
(6 results)
Research Products
(15 results)
