気管挿管患者に対する抜管後嚥下機能評価に基づく経口摂取開始と誤嚥性肺炎予防の研究

Research Project

Project/Area Number	17K11596
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Research Field	Emergency medicine
Research Institution	Nippon Medical School
Principal Investigator	恩田秀賢日本医科大学, 医学部, 助教 (30521603)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	布施明日本医科大学, 医学部, 教授 (80238641) 増野智彦日本医科大学, 医学部, 講師 (00318528) 横堀将司日本医科大学, 医学部, 准教授 (70449271)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2023-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2021)
Budget Amount *help	¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000) Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2018: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2017: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Keywords	嚥下評価 / 抜管 / 集中治療 / 嚥下 / 食事 / 評価 / 肺炎 / 再挿管 / 経口摂取
Outline of Annual Research Achievements	学会に参加し、最新の知識を得つつ、研究の参考とすることができた。嚥下障害の臨床的病態重症度（DSS）および摂食状況レベル、摂食・嚥下能力グレードを評価し、嚥下内視鏡検査を行った。その評価に際して、疾患による差異、年齢、性別、気管挿管期間など、入院時からの経過で影響を及ぼす因子を調査・検討する。その後、時間経過とともに、嚥下機能がどのように改善していくかを評価する。また、疾患等の違いで、嚥下機能の回復がどのような違いがみられるかを検討する。抜管後の嚥下評価の結果を基に危険因子を指標として、入院前評価、治療経過評価および嚥下機能評価の各項目にあわせて抜管後の経口摂取開始基準を作成すると共に、指標に基づいた嚥下訓練および経口摂取開始の時期を決定するプロトコールを作成・導入することができた。また、そもそも気管挿管チューブ抜去自体が侵襲的な処置であり、安全に施行するために、プロトコールを作成し、基準を設けることで、安全な抜管が可能となった。その後に、嚥下評価をすることで、危険な抜管が排除でき、より精度の高い嚥下評価が可能となった。危険因子をもとに、経摂取を計画的に開始する群と、これまで通常通りに施行してきた経口摂取を開始する群とで割り付けを行い、再挿管および誤嚥性肺炎の発生率を両群間で比較した。本介入研究により、2群間で抜管後に、誤嚥性肺炎の合併や、再挿管となる症例が、どのように異なるかを客観的に評価し、経口摂取開始時期決定の有効性を検討する。解析に関しては、しかし、コロナウイルス感染症の影響で、症例数の激減および、診療業務が感染関連で、研究に費やすことのできる時間および人員が厳しい状況となり、想定以下の症例数での検討となりました。2022年度に行う予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason コロナウイルス感染症による症例数の減少および、診療業務多忙化による研究に対する時間減少が原因です。
Strategy for Future Research Activity	重症部門での摂食嚥下評価は、症例が徐々に蓄積されており、データ収集中である。昨年からのコロナ禍での入院症例の偏りで、予定より症例が減少したが、一年延長することで、対応可能であり、一年あと倒しでの計画推進予定です。