Project/Area Number |
19H04352
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 80010:Area studies-related
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
木村 友美 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 講師 (00637077)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩崎 正則 北海道大学, 歯学研究院, 教授 (80584614)
石本 恭子 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 准教授 (50634945)
渡辺 長 帝京科学大学, 医療科学部, 講師 (40742044)
坂本 龍太 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 准教授 (10510597)
速水 洋子 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (60283660)
河森 正人 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (50324869)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥16,900,000 (Direct Cost: ¥13,000,000、Indirect Cost: ¥3,900,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2019: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
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Keywords | 介護予防 / フレイル / 地域在住高齢者 / タイ / ADL / 口腔機能 / 高齢期の食と栄養 / 食事摂取調査 / 食事摂取状況 / 新型コロナウイルス感染症 / 孤食 / 日本 / 栄養摂取 / 運動機能 / コミュニティ / 東南アジアの高齢化 / 実践型地域研究 |
Outline of Research at the Start |
要介護状態の前段階とされる「フレイル(虚弱性)」への予防的介入は、介護保険財政が逼迫する日本と、制度が未整備で家族の介護負担が深刻化しているタイの双方にとって喫緊の課題であり、社会保障に拠らない新たな介護予防が求められている。本研究は、文理融合の実践的地域研究により、高齢者のフレイルの実態を探求し、地域に根ざした介護予防モデルの構築をめざす。これまで身体的側面が強調されてきた高齢期の「フレイル」について、本研究では社会的・文化的側面にも注目して、地域生活にそくした新たなフレイル指標を開発し、介護予防の実践と効果測定につなげる。これらの研究成果を日本とタイで比較し、新たな知見を双方に還元する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は文理融合の多分野の研究者らとともに、日本とタイにおいて高齢期の「フレイル」の実態を社会的また文化的側面から明らかにし、地域の特性にそくした新たな介護予防プラグラムの構築につなげることであった。 研究計画では5年間を通じて3つのフェーズ:①タイと日本におけるフレイルの実態を把握し、新たなフレイル指標を開発する、② 新たなフレイル指標を適用し、地域でのフレイルのスクリーニングを行う、③ 抽出されたフレイル高齢者に対して介護予防の実践を行うことを予定していた。開始1年目の2019年度の終わりから新型コロナウイルス感染症の影響が深刻化し、高齢者を対象とした健診が困難になったため、計画には約2年の遅れが生じた。2022年度からタイのナコンパトムおよび高知県土佐町において高齢者の健康に関するサーベイを再開することができた。2023年度は、その結果を量的に分析し、コロナ前に身体的な健康度(日常生活機能、ADL)が保たれていた高齢者の経年的な健康度の変化を明らかにし、報告した。また、タイの調査地ナコンパトムにおいては、2022年に健康状態(ADL、QOL、身長・体重、食事や口腔の状況、等)のフォローアップが完了した183人のうち、ADLを維持できていた高齢者の家庭訪問を行い、介護予防に関する日常の行動(運動、食、仏教活動など)に関するインタビュー調査を行った。そのうち、19名のインタビューデータを現在分析中である。高齢者の感染不安や社会状況など様々な影響で研究に遅れが生じているが、感染症により高齢者の予防行動に対する関心は高まっており、本研究の成果が今後の介護予防のための貴重なデータおよびナラティブ情報を提示し、実践的取り組みへの示唆を与えると考えている。
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Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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