ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデルの構築
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19K02171
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08020:Social welfare-related
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
古川 和稔 東洋大学, 福祉社会デザイン学部, 教授 (90461730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
石山 麗子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (80826454)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
坂田 佳美 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 助教 (50807568)
任 セア 東洋大学, ライフデザイン学部, 助教 (60875912)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | 通所介護事業所 / ADL低下・重度化予防 / データベース / ICT / 在宅生活継続支援 / ADL低下・重度化予防システム / 通所介護 / 通所リハビリテーション / 通信環境 / 通信機器 / アンケート調査 / 通所系介護サービス / 要介護高齢者 / 在宅生活継続 / 情報共有 / ADL改善 / ADL改善・重度化予防 / 通所系サービス / 自立支援 |
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| Outline of Research at the Start |
通所系介護サ ービスを利用しても要介護度の重度化を防げていないケースが多い。その原因は、モニタリングの欠如と、適切なタイミングで専門職が介入できていないことに起因する。申請者は既に、在宅の要介護高齢者でもモニタリングできるウェブシステムを開発したが、通所系サービス事業者が在宅要介護高齢者のADL低下を予見し、適切なタイミングでサービス利用を促すシステムが必要との結論に至った。
本研究では①要介護度の重度化に影響する情報を、家庭での様子を含めてモニタリングし、②ADL低下を予見した場合は適時に通所系サービス利用を促す、ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデルを構築する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウイルス感染症の影響で、当初、2019年度から2021年度の予定だった研究を2年間延長し、2023年度が完成年度となった。最終年度の2023年度は、それまでに得た研究成果について、通所系介護サービスを提供している事業者や、サービスを利用している高齢者に対してヒアリングを行い、今後の展開の可能性について検討した。研究期間全体としては、通所系介護サービスを利用している要介護高齢者のADL変化の実態や、在宅生活継続のために必要な支援、効果的な支援を明らかにすることを目的に、通所介護事業所および通所リハビリテーション事業所の職員を対象にインタビュー調査を実施し、【ADL低下に影響する要因】【ADL低下の実態】【ADL改善のために必要な支援】、【ADL改善に向けた自施設での工夫】【多職種連携によるADL改善】【家族との連携によるADL改善】【現状は困難な情報収集と情報共有】【ICT活用への期待】【ICT活用への課題】について明らかにした。さらに、全国の通所介護事業所26,065事業所から無作為抽出した1,000事業所を対象にアンケート調査を行い、直近6ヶ月間で利用者のADL低下を認識している事業所が79.5%、ADL低下防止の目的で利用日を増加させた経験がある事業所は75.8%、そのうち85.2%の事業所が、利用日増加によってADL低下を防止できたことを明らかにした。さらに、利用者の状態をデータベース化して、利用日を柔軟に変更するシステムの有効性については、90.7%が有効と思うと回答した。 これらの成果により、ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデルの実現可能性を確認した。現在は、本研究で得られた成果をさらに発展させて、ICTとAIを活用した、高齢者の在宅生活継続のためのケアマネジメント支援システムの開発を行っている。
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Report
(5 results)
Research Products
(21 results)
