| Project/Area Number |
19K02192
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 08020:Social welfare-related
|
|---|
| Research Institution | Asahikawa University |
|---|
Principal Investigator |
栗田 克実 旭川大学, 保健福祉学部, 教授 (30530109)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
| Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
|
|---|
| Keywords | バーンアウト / 介護労働 / ストレス / 離職 / 介護職 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究は、介護職の中でも構成割合を高めている介護福祉士を分析対象とし、業務上で感じるストレスとその対処（コーピング）、ストレスによって引き起こされるバーンアウトの現状とその規定要因について、社会調査の手法によって明らかにするとともに、管理者側に対しても調査を実施することにより、ストレスやバーンアウトの抑制に有効な施策を検討することを目的とする。
前述の研究目的を達成するため、まず、１年目には、先行研究のレビューや調査・既存統計の整理を行う。そして、２年目に予定している量的調査、さらに３年目に予定している現職介護職員・元介護職員、管理者へのインタビュー調査を相互補完的に実施する。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
これまでの先行研究レビューによって、業務遂行上の課題を相談できない労働環境である場合、自らの評価を下げ、バーンアウト兆候があらわれ、職務継続を困難にしている可能性が示唆された。
2021年度は、これらの知見をもとに介護職員に対する量的調査を実施した。具体的な質問項目として、①対象者の基本属性：性別、年齢、同居家族、主観的健康観。②就業特性として、現職年数、介護業務の通算経験年数、保有資格、勤務形態、職位、１週間の実労働日数および労働時間、そして従事しているサービスの種類。③自尊感情尺度。④ストレスの状況。⑤ストレスコーピングの状況：PHRFストレスコーピング尺度。⑥勤務先の施設における雇用管理の取り組み：十分行われているもの、ストレスを解消する上で実施してほしい取り組み、さらにその中で最も実施してほしい取り組み。⑦バーンアウト尺度。そして最後に、⑧2020年に発生した新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業務負担感。以上８つのテーマに基づく調査を実施した。
これらの質問内容と調査実施方法、インフォームド・コンセント等の倫理的配慮について、2021年8月に所属先の研究倫理委員会の承認を得て、その後2021年９月よりWEB調査を実施した。調査については、学術研究においてWEBを活用した調査実績を多く有する企業に委託し、2021年11月までに400名から回答を得ることができ、調査を完了した。
その後、基礎的な集計を行い、同時に予備的な分析を実施した。次年度に詳細な分析を実施していく。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の影響により研究に遅れが生じているが、2021年度は量的調査について完了することができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度を最終年度とする。具体的には、量的調査の集計と分析作業を進め、成果の取りまとめを行っていきたい。
|
