カリキュラム・マネジメントを意識した地震をキーワードとする探究活動の教材開発
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19K03173
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09080:Science education-related
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
根本 泰雄 立命館大学, 理工学部, 教授 (30301427)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
酒井 慎一 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (00251455)
関根 秀太郎 公益財団法人地震予知総合研究振興会, 地震防災調査研究部, 主任研究員 (90455254)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 地震 / JINARI（地震に伴う地鳴り） / 理科 / 教材開発 / 探究（的）活動 / 教員養成 / 東京大学地震研究所筑波地震観測所 / マイクロホンアレー観測 / 地震に伴う地鳴り / 教員研修 / 探究活動 / 高等学校 / カリキュラム・マネジメント / 地鳴り |
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| Outline of Research at the Start |
小中高校生が，教科などの枠にとらわれず，科学する醍醐味を体験・体得する探究活動のための教材開発を行う研究です．そのために，科学的に未解明な課題を素材として本研究に取り組みます．その一例として，“地震に伴う地鳴り現象”を素材として取り扱います．本研究を通して，研究者と学校，学校間の観測ネットワークを構築する方法論を確立することも目指し，小中高校生が感じる科学への垣根を下げ，科学的に考え対応できる人となる教材を提案することも，本研究の目的の一つです．
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| Outline of Annual Research Achievements |
科学的に未解明な課題に取り組む探究活動教材開発のために取り組んできた地震に伴う地鳴りの観測では，ようやく複数の地震に対して解析に耐える記録を得ることができるようになった．収集できた記録の一つは，2023年７月22日10:52頃の地震に伴う記録である．解析の結果，20Hz以上にて可聴値を超えていることが判明したことから，本研究グループが開発した高校生でも構築可能な観測システムにて地震に伴う地鳴りの記録を取得できることを明らかにすることができた．この成果は（公社）日本地震学会2023年度秋季大会にて発表し，2024年５月中に国際学術誌へ投稿することを目指している．また，2021年度から参加しているモバイルSINET実証実験による通信により，筑波山中腹の観測点からのデータも収集できることの実証にも成功した．
教材開発に向けての現状分析に関する研究は，引き続き小学校「理科」，中学校「理科」，高等学校「地学基礎」，「理数探究基礎」の各教科書の分析を継続するとともに，高等学校「地学」の教科書分析も行った．カリキュラムマネジメントの視点から行っていた「地理総合」との関係では，地震災害，火山災害，大雨による災害に関して分析を行い，「地学基礎」と「地理総合」ともに，ハザードマップの取り上げ方が十分では無いことを明らかにした．この成果の一部は，日本安全教育学会第24回奈良大会にて発表し，引き続き分析を進めている．
また，探究的活動，探究活動を指導することとなる教員を目指す教員養成段階での課題の検討も引き続き行った．自然体験が少ない学生が多いことや，デジタルデータの取得・活用の視点から教員養成時の情報通信技術の活用力の育成に課題があることを明らかにした．後者の成果は，大学紀要に掲載された．
以上の研究を通して明らかとなった新課題を示せたことから，その解決を目指すことが今後の課題である．
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Report
(5 results)
Research Products
(15 results)
