支援が必要な母親との援助関係づくりにむけた保健師の研修プログラムの開発と評価
Project/Area Number |
19K11203
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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Research Institution | Shukutoku University |
Principal Investigator |
佐藤 睦子 淑徳大学, 看護栄養学部, 准教授 (40737293)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上野 昌江 関西医科大学, 看護学部, 教授 (70264827)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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Keywords | 児童虐待予防 / 児童虐待 / 保健師 / 援助関係づくり / 母子保健 / オンライン研修 / 人材育成 / 研修プログラム / 社会的認知理論 / 介入研究 / 子ども虐待予防 / 保健師活動 / 支援技術 / プログラム開発 / 親支援 / 援助関係形成 / 保健師の支援技術 / 母子保健活動 |
Outline of Research at the Start |
保健師は母子保健事業等で最初の支援者として親子に出会い、支援の必要な親子を早期支援につなげる役割を担うが、そのプロセスにおいて母親との援助関係づくりの困難感や負担感が高まっている。そのため、支援が必要な母親に対する虐待予防を行う保健師を対象に、Banduraの社会的認知理論をもとに、母親との援助関係づくりに着目したプログラムを作成し、その評価検証を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
Covid-19の流行により急速にオンライン化が進み、かつては集合型が主流であった研修もオンライン開催が普及、定着してきている。 本研究では、虐待予防において支援が必要な母親との援助関係づくりにむけた保健師の研修プログラム」の開発、評価を行い、経験に関係なく介入群にのみ援助関係づくりに必要な行動能力や自己肯定感の向上が認められるなど、研修プログラムの有用性を確認している。しかし、本研究は集合型での実施を前提とした研修プログラムであるため、Covid-19の流行により一般的となったオンラインでの実施において有効性を検討することとした。 本研究の目的は、支援が必要な母親にかかわる虐待予防を行う保健師を対象に、母親との援助関係づくりに向けた専門的援助技術獲得のための研修プログラムをオンラインで実施、プログラムの有効性を検討することである。 方法は、プログラム内容を再構成し「事前学習」「前期集合研修」「自組織での実践」「後期集合研修」からなる4部構成のプログラム案をすべてオンラインで実施し、プログラム前後における保健師の行動能力や結果期待、自己効力感、援助関係づくりに対する困難感の介入前後の変化、前後に調査票の記入を依頼した。対象者は、母子保健経験2年~10年の保健師19名である。研究結果については、次年度分析の予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
Covid-19の影響を受け、研究内容の一部変更を余儀なくされた。そのため、昨今需要の高いオンラインでの研修プログラムの施行といった新たな課題にもチャレンジを行っている。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の最終年度として、①開発したプログラムの論文投稿、②オンライン研修の研修結果を早急に取りまとめ、学会等での報告に取り組む予定である。
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Report
(4 results)
Research Products
(2 results)