Project/Area Number |
19K12325
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 63020:Radiation influence-related
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Research Institution | National Cancer Center Japan (2022) Tohoku Medical and Pharmaceutical University (2019-2021) |
Principal Investigator |
柳原 晃弘 国立研究開発法人国立がん研究センター, 研究所, 主任研究員 (70423051)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | DNA修復 / DNA二重鎖切断 / ライブセルイメージング / 放射線 |
Outline of Research at the Start |
電離放射線などによって作られるDNAの二重鎖切断は、DNAの損傷の中で最も重篤なものであり、放射線による細胞死や発がんの要因と考えられている。このDNA切断が細胞内でどのように修復されるのかについて、これまで様々な方法によって研究が行われてきたが、技術的な制約などもありいまだに解明されていないことも多い。本研究では新たな観察手法を開発することで、これまで知ることのできなかった切断修復過程について顕微鏡観察の面から迫る。
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Outline of Annual Research Achievements |
生命の設計図であるDNAの損傷は、命を脅かす危険なものであり、特に二重鎖切断と呼ばれるDNA鎖の切断は最も重篤な損傷と捉えられている。DNA二重鎖切断の修復は、哺乳類細胞では主に非相同末端再結合と呼ばれるシステムによって行われる。このシステムに関わるタンパク質群が同定され、その機能も明らかにされつつあるが、細胞内での動態については不明な点が多い。本研究の目的は、非相同末端再結合に関わるタンパク質群を生きたままリアルタイムに観察するための技術を開発し、これらのタンパク質の細胞内動態を明らかにすることである。DNA二重鎖切断修復タンパク質の機能解明は、がん治療や遺伝子治療など、医療分野への大きな貢献が期待される重要課題である。 前年度までの研究により、非相同末端再結合タンパク質を生きたまま観察するための技術確立が達成されており、当該年度はその技術を用いて細胞内動態の解析を実施する計画であった。しかし、長期の育児休業の取得およびその後の所属機関の変更のため、当該年度の研究実施は限定的なものとなり、そのほとんどは新しい所属機関での研究実施環境のセットアップに当てられた。実験環境を整え、予備的な実験を行なった結果、これまでの研究成果の再現性が確認され、新しい所属機関でも非相同末端再結合タンパク質を生きたまま観察することが可能となった。限られた時間の中、研究の継続実施が可能なことが確認でき、次年度からの本格的な研究再開に向け準備が整った。また、これまでに取得したデータの再分析を行い、観察条件をさらに改善することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
長期間の育児休業を取得し、またその後所属機関の変更により実験環境のセットアップの必要が生じたため、その分当初の計画より遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
研究実施期間の延長が認められたため、当初の計画を1年間後ろ倒しにして実施する。
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