保育現場における生き物介在型環境教育プログラムの開発と継続的な実践モデルの構築
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19K14212
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
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Principal Investigator |
森元 真理 東京農業大学, 農学部, 助教 (30611678)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 人と生き物とのかかわり / 遊びと学びのデザイン / 飼育動物 / 保育者養成 / EfS / 教材開発 / プログラム開発 / バイオフィリア / 保育 / アニマルウェルフェア / バイオデザイン / バイオミミクリ / コミュニケーションデザイン / 幼児教育 / 自然体験 / 環境教育 / 生物循環 / 生き物への配慮 / ESD / 幼児期の自然体験 / 生き物飼育 / 人と生き物の関わり |
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| Outline of Research at the Start |
わが国の多くの幼児教育施設では、古くから生き物飼育が行われているが、飼育の負担や保育者の知識不足等から保育に活用されていない場合が多く、具体的な目標を立てた実践とその客観的な評価はほとんど行われていない。他方で、自然体験活動は従来から保育の中で重要視されており、近年注目されている環境教育についても幼児期の発達の特性に応じた実践モデルの蓄積が求められている。
本研究では、幼児期における生き物を介した適切な動物介在教育と環境教育を促進するための「生き物介在型の環境教育プログラム」を開発し、保育現場で実践できる効果的なモデルの提案と継続的な実践に向けた保育者養成教育のためのデザインの構築を図る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、幼児期における生き物を介した適切な生き物活用による教育と環境教育を促進するための「生き物介在型の環境教育プログラム」を開発し、保育現場で実践できる効果的なモデルの提案と継続的な実践に向けた保育者養成のためのデザインの構築を目的として行った。そのため、以下4点の内容について取り組んだ。1.多様なプログラム及び関連する遊びツール（教材）の開発、2.幼児及び保育者による１を用いた実践と評価、3.プログラム及び遊びツールのリデザイン、4.開発したコンテンツの提供方法の検討と提供の実施
「1.多様なプログラム及び関連する遊びツールの開発」では、幼児の身近な生き物を中心に、土壌動物、飼育動物、衣食に関係する家畜や暮らしと深くつながるテクノロジーに関連した生き物等を幅広く取り上げた。いずれも園内の環境教育の実践を想定した上で必要性の高いと思われる生き物を質問紙調査で明らかにし、採用した。「2.幼児及び保育者による１を用いた実践と評価」では、実施前後での質問紙調査や実践時の幼児らの発話及び行動調査、教育実習や通常の保育におけるふりかえり記録等のデータ収集を通して、各プログラムや遊びツールの有効性や改善点を明らかにした。「3.プログラム及び遊びツールのリデザイン」では、2で明らかとなった課題を改善すると共に保育現場での活用時の自由度を高めるため、保育者へのインタビュー調査や質問紙調査を実施し、多くの園で活用し易い形へとリデザインした。「4.開発したコンテンツの提供方法の検討と提供の実施」については、コロナ以降の状況を踏まえた上で関係者らと議論し、デジタルコンテンツでの提供を主としたものからアナログコンテンツでの提供を優先する方法へと変更した。よって、学会や保育者研修会等の様々なイベントを通じて個々の園や市町村単位での幼児教育施設とのネットワークの構築を行うことで成果還元を広く行った。
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Report
(5 results)
Research Products
(14 results)
