Empirical Studies on Formation Mechanism of Pro-environmental Behaviours Based on Survey Data
| Project/Area Number |
19K20512
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 64060:Environmental policy and social systems-related
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| Research Institution | Fukuoka Institute of Technology |
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Principal Investigator |
陳 艶艶 福岡工業大学, 社会環境学部, 助教 (10780463)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 環境意識 / 現地視察の報告 / テキストマイニング / 環境配慮行動 / 社会調査 / データ分析 / 計量分析 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究はこれまで蓄積してきた意識調査データを振り返る解析を土台に、環境配慮行動に有意な影響を与えうる変数を抽出し、それを新たな調査データに検証するという流れの取り方に独自性がある。多様な標本調査法に則った調査データを基に、環境配慮行動に影響を及ぼしうる要因を特定し、精度の高い環境配慮行動の予測モデルの構築を試みる。それを日本の福岡市と中国の杭州市の標本調査データに適用して、個々の要因の働きを計量的に評価することで、行動予測モデルの有効性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、環境配慮行動の形成メカニズムについて、現地調査や標本調査データに基づき、行動に影響を与える主な要因と影響度合を計量的に解明しながら、社会経済的・環境的要因をも考慮し、環境配慮行動の構造的特徴とその形成メカニズムを明らかにすることである。2020年度は以下の研究実績を得ることができた。
単著の「北陳村の事例から窺える中国農村自然環境の変化―2013年～2019年の現地視察リポート―」論文は分類学会誌の「データ分析の理論と応用」に採択され、出版した。最近5年間ほどの現地視察を通して、中国農村社会の変化や政府の施策考察することで、近い将来に厳密な統計的調査に資することが期待されている。また、共著の「環境問題を巡る人々の意識 --- 世論の表層と基底 ---」論文は分類学会誌の「データ分析の理論と応用」に採択され、出版した。歴史や文化を含む社会経済的・環境的要因をも考慮しながら、環境配慮に関する人々の行動が実効性を持つような結びつくメカニズムを探索した。
2020年9月に日本行動計量学会第49回大会に「2013年～2019年における寧陽県農村部現地調査リポート」を投稿し、現地調査の中で目撃した一連の変化を報告した。また、共同著者として「地球環境問題の「問題」を考える」という原稿も提出し、環境問題を巡る人々の意識を検討した。2020年11月にオンラインで開催された日本分類学会第39回大会において「自由回答データに基づく市民環境意識の解析」というテーマで発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和２年度では、現地調査を中心に、新たな調査データを取得した上で、モデルの有効性を検討することが予定されていたが、コロナの影響で現地考察ができなく、新たの標本調査も実施できなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、現地調査の実施に向け、調査範囲内の実情を考察し、最終の調査質問の作成した上で、共同研究者と連携しながら、環境配慮行動の標本調査を遂行することを目指す。しかし、予定通りに標本調査を実施できない場合は、研究期間の延長・調査時間の調整、調査実施方法の変更及びサンプルサイズの縮小などの代替案も視野に入れる。
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Report
(2 results)
Research Products
(9 results)
