Project/Area Number |
20H01689
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
|
Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
|
Research Institution | Miyazaki International College |
Principal Investigator |
渡邊 耕二 宮崎国際大学, 教育学部, 教授 (30736343)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中和 渚 関東学院大学, 建築・環境学部, 准教授 (00610718)
木根 主税 宮崎大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (20557293)
石井 洋 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (50734034)
高阪 将人 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (50773016)
新井 美津江 立正大学, 社会福祉学部, 特任准教授 (50866275)
須藤 絢 函館工業高等専門学校, 一般系, 准教授 (90780693)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
Budget Amount *help |
¥17,420,000 (Direct Cost: ¥13,400,000、Indirect Cost: ¥4,020,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,850,000 (Direct Cost: ¥4,500,000、Indirect Cost: ¥1,350,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
|
Keywords | 途上国 / 量概念 / 計算力 / 量感覚 / 数学教育 / 比較 / 測定 / 基本的な計算能力 / 数学教育開発 / 量指導 |
Outline of Research at the Start |
2030年までに達成すべき持続可能な開発目標(SDGs)において、基礎的な計算能力の育成は、国際社会が抱える課題の一つとして謳われている。基本的な計算能力の育成には、その国の数学教育が担う役割は大きい。そこで、学校教育の構成要素(教育目標、教師、教材、子ども)を踏まえた数学教育開発研究を行う。具体的には、途上国の基本的な計算能力の育成に向けて、子どもが持つ量概念を含む基本的な計算能力の実態を詳細に掴み、それを踏まえた教材開発と教育実践を行い、それらの効果を明らかにする。
|
Outline of Annual Research Achievements |
SDGsにおいて、基礎的な計算能力の育成は、教育における国際社会の課題の一つとして謳われている。当然ながら、その育成には、その国の数学教育が担う役割は大きい。基本的な計算能力の育成において、量概念の有無は、与えられた問題の文脈に沿った立式に関係するため、そこへの注目は不可避である。例えば、物の個数や長さなどの差を求める問題において、正しくひき算を立式するためには、比較するという感覚は不可欠である。 日本の算数教育を中心に量概念の育成と量指導に関する先行研究を整理した。例えば、日本では、比較の段階と単位(任意単位・普遍単位)を設定する段階、量を数値化する段階と量に関する指導と測定に関する指導を区別している。 これを参考にし、量概念と計算力を測定するテストを作成し、フィリピン、マラウイ、ザンビア、フィジーにて現地調査を行った。例えば、各国に共通する点として、具体物や半具体物で示された場合、正しい計算に至るが、数値の場合には、誤答が多くなる傾向が浮かび上がってきた。つまり、量と数の関係に対する点に難点があると示唆されている。ただし、そのデータ分析は現在進行中である。得られた成果は、関連する学会で発表及び論文として公表する。
|
Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|