A study of a support program for work environment to improve retention of professional caregivers: the program development and examination of the effect
| Project/Area Number |
20H04028
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Setsunan University |
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Principal Investigator |
富永 真己 摂南大学, 看護学部, 教授 (40419974)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 真佐恵 摂南大学, 看護学部, 助教 (40608543)
杉山 智子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (90459032)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥8,060,000 (Direct Cost: ¥6,200,000、Indirect Cost: ¥1,860,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 高齢者介護施設 / 心理的安全性 / 無作為化比較試験 / 労働職場環境 / 介護職 / 介護保険施設 / 支援プログラム / 離職意向 / 職場のソーシャル・キャピタル / 外国人介護職 / 定着 / 施設長 / 外国人 |
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| Outline of Research at the Start |
介護保険施設の深刻な人材不足を背景に、外国人介護職の受入れが進む。しかし、現状の離職要因である人的側面の職場環境の課題を改善せねば、外国人も巻き込む形で介護職の不足に拍車をかける。その解決において＂職場のソーシャル・キャピタル＂は有用な概念であるが弊害として排他の影響や、国内の先行研究は同質的な構成員を対象としている点がある。外国人を包摂する職場環境の改善が必要である。本研究は介護保険施設の外国人の離職と就業継続の実態と要因を質的研究により解明し、介護職の定着に重要な職場環境の要素の醸成を目指した介護保険施設の職場環境改善の支援プログラムを開発し、介入研究による効果検証を行うことを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．目的：介護保険施設の介護職の定着を目指した職場環境改善の支援プログラムの有効性を検討した。
２．方法：クラスター無作為化比較試験を職場単位でのランダム割り付け、介入群と制御君の2群によりプログラムの効果を検討した。研究協力の承諾が得られた７施設の介護保険施設のケア従事者（計192名）を対象に、性別と職種を踏まえ2群（プログラムの研修参加群と非参加群）に無作為に分け、6か月間に計3回の質問票調査を行った。調査項目は、基本属性、仕事・組織特性、心理的安全性の7項目尺度（Edmondson, 1999）、職場のソーシャル・キャピタルと倫理的風土の3下位尺度（Tei-tominaga, 2018）、文化間コンピテンスの測定尺度としてWalter ら（1995）のScale with E-MODEL for intercultural effectivenessの日本語版（日向ら，2005）の対人関係形成の尺度、職業志向性の2項目、を含めた。本研究は摂南大学倫理委員会の承認を得た（No.2019-055）。得られたデータを解析に用いた。まず、アウトカム変数の変化量に差があるか調べるため、Time 1ないしTime 2の各変数を従属変数とし、群を説明変数として信頼区間を設定し、Baselineを共変量とした線形重回帰分析を行った。得点幅が異なる指標間で介入の効果量を比較するため、対照群に対する介入群の各指標の変化量について標準化係数を算出した。
３．結果：線形回帰分析の結果、介入群は研修前（初回調査）に比べ4か月後の研修直後（2回目調査）では「心理的安全性」が有意(p<.05)に改善し、「排他的職場風土」が有意傾向（p<.10）ではあるが改善した。しかし、研修終了後2か月後（3回目調査）ではこれらの有意性は消失した。文化間コンピテンスをはじめとする他の変数の改善も認められなかった。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(13 results)
