ネットワーク運用自動化に向けたネットワーク障害情報共有知の研究
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20H04171
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 60060:Information network-related
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
北口 善明 東京工業大学, 学術国際情報センター, マネジメント准教授 (30537642)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石原 知洋 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (60588242)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥17,680,000 (Direct Cost: ¥13,600,000、Indirect Cost: ¥4,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
Fiscal Year 2020: ¥6,370,000 (Direct Cost: ¥4,900,000、Indirect Cost: ¥1,470,000)
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| Keywords | ネットワーク診断 / ネットワーク運用自動化 / エキスパートシステム |
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| Outline of Research at the Start |
ネットワークにおける障害には、時間経過による変化のために原因特定が困難な障害が存在しており、加えて、複数プロトコルの併用などで複雑化するネットワークの登場もあり、障害対応が困難なものとなっている。そのため、これらはネットワーク運用自動化に向けた課題となっている。
そこで応募者らは、複雑なネットワークシステムで発生する障害事例を体系的に整理し、多くの組織間で共有可能な"ネットワーク障害情報共有知"を構築し、この共有知を用いることで経験の乏しい運用者を支援する手法を確立する。さらに、構築する共有知のオープンデータ化を念頭において、ネットワーク運用自動化に向けた新しいネットワーク運用手法を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
ネットワーク障害事例共有知の構築手法の研究では、昨年度実装したネットワーク管理・制御システムの定常運用による知見収集と、一般化による適用範囲の拡張に関して研究開発を進めた。構築システムの評価結果を研究会にて報告することで複数の大学キャンパスに対して展開する調整が進み、次年度以降も継続的に適用検討を進める目処が立つに至った。検討結果に関しては、2024年度の研究会にて報告を予定しており、今年度で科研費による研究補助が終了するが、継続的な適用と汎用化に必要な課題解決を進める予定としている。
ネットワーク運用ログによるネットワーク状態把握手法の研究に関しては、サーバ側におけるデータ収集方法の見直しおよび改修作業を進めた。当初の計画期間内での運用開始に至らなかったが、2024年度にサービス公開と実環境における継続的な計測運用を開始し、クライアント側からの計測ログ収集と連携した障害検出手法の確立を目指すこととした。
変動するネットワーク障害検出の研究では、これまで実施していたクライアント側からのアプティブ計測による手法と、無線フレームキャプチャとパケットキャプチャを実施するパッシブ計測を組み合わせたハイブリッド計測手法をプロトタイプ実装し、大学キャンパスネットワークの無線LANサービスにおいて評価実験を進めた。この評価結果は、2024年度の研究会にて発表予定としており、論文化に向けて継続的な研究を進める予定としている。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(4 results)
Research Products
(12 results)
