幼児期における生活習慣確立を目指す地域協働型の親子健康教育システム構築と効果検証
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20K02691
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Sanyo Gakuen Junior College (2022-2023)
Kansai University of Social Welfare (2020-2021) |
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Principal Investigator |
野々上 敬子 山陽学園短期大学, その他部局等, 教授 (20853922)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笹山 健作 三重大学, 教育学部, 准教授 (20780729)
多田 賢代 中国学園大学, 公私立大学の部局等, 教授(移行) (30341134)
岡崎 恵子 中国学園大学, 公私立大学の部局等, 教授(移行) (40788238)
田村 裕子 山陽学園大学, 看護学部, 教授 (80583252)
岩崎 由香里 山陽学園短期大学, その他部局等, 教授 (50751963)
松井 佳津子 山陽学園短期大学, その他部局等, 講師 (10809263)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 幼児 / 保護者 / 生活習慣 / 地域協働型 / 健康教育 / 幼児期 / 地域協働 / 親子健康教育システム |
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| Outline of Research at the Start |
子どもを取り巻く社会的環境の変化に伴い生活習慣全般が変化した結果，体力低下や肥満の増加等の各種健康課題が懸念されている。また，保護者の生活習慣は，子どもが低年齢になるほど密接に関連していると考えられる。しかし，幼児と保護者の食や睡眠，運動習慣との関連性や保護者に焦点をあてた健康教育が幼児に与える影響は明らかにされていない。
本研究は，幼児と保護者の食事・運動・睡眠習慣の関連性を検討するとともに，幼児とその保護者に焦点をあてた食事・運動・睡眠を中心とした生活習慣改善に関する地域協働型の親子健康教育システムが，保護者の生活習慣改善に影響を及ぼし幼児の生活習慣確立へと寄与するかどうか明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
幼児と保護者の食事・運動・睡眠習慣別比較の結果から、保護者の生活習慣が少なからず、すでに幼児期から子どもの生活習慣に影響を及ぼしている可能性が示唆された。
幼稚園での取組は、殆どできていないが、2022年と2023年を比較した結果、幼児の状況に変化は認められず、保護者の睡眠時間７時間以上の人の割合や、睡眠により休養できたと感じる人の割合が増加していた。
３年間の地域協働型（地域ボランティア組織と研究者の協働）の取組についてみると、保育所での取組については、2021年度は、コロナ禍であり、地域協働で作成した健康教育・食育に関する園児対象のDVD１枚の配布のみであった。2022年度は、生活習慣のアンケート調査後に保護者に対して各種測定（骨密度・貧血度・血管年齢・野菜摂取量・食育SATシステムを活用した食事チェック）を実施することができた。しかし、新型コロナ感染症の影響は継続しており、感染防止のため測定場所や時間の制限があった。2023年度は、５月に新型コロナ感染症は感染症法の５類に移行したことから、感染対策を講じながら各種測定を実施することができた。測定後に生活習慣アンケート調査を実施した。
保育所の2021年度と2023年度の状況を比較した結果、保護者の運動習慣の有無は、殆ど子供の生活習慣との関連性が認められなかったが、保護者の食事バランスの良否と睡眠時間７時間確保の有無が子供の生活習慣への影響が示唆され、地域協働型の親子健康教育の効果の可能性が考えられた。また、この取組に参加された保育所や地域ボランティアの方々からも作成したDVDを活用している、保護者が食事や生活をふり返ることができたなどの感想をいただいた。これらのことから、幼児の健全な発育発達を保障するためにも、今後さらに、地域の教育・福祉関係者が連携して保護者や保育者への啓発や情報提供を継続する必要がある。
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Report
(4 results)
Research Products
(18 results)
