| Project/Area Number |
20K02952
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09050:Tertiary education-related
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| Research Institution | Kyoto Sangyo University |
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Principal Investigator |
中沢 正江 京都産業大学, 共通教育推進機構, 准教授 (80779190)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 初年次教育 / 学生スタッフ / ファシリテーション / 参画意欲 / 運営体制 / 学習支援 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、初年次教育プログラムに学習支援者として携わる学生スタッフが「プログラムに参画する際、どの部分にどのような魅力・意義を感じて」プログラムに参画するのかを明らかにする。大学における学習の入り口となる初年次教育プログラムでは、多くの先輩学生達が新入生の学びの支援を行っている。初年次教育プログラムの実施目的は大学によって様々であり、その内容も、学生スタッフに期待される役割も多岐に渡る。これらから、学生スタッフの参画意欲も初年次教育プログラムの有りようによって様々と考えられるが、本研究ではその相違点と共通点を明らかにし、新入生と学生スタッフ双方の意欲が引き出される制度設計の要件を探る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年次教育に関わる学生スタッフの役割は初年次教育プログラムごとに異なっていると考えられる。本研究では、第一に、主に文献調査によって、各大学・各学 部の初年次教育の学生スタッフの役割の相違点と共通点を明らかにする。第二に、学生スタッフ制度・運用実態について、主にヒアリング調査によって、明らか にする。第三に、学生スタッフの参加意欲の実態について、第一の類型と第二の制度・運用実態とを関連づけながら分析し、明らかにするものである。
2022年度については、COVID-19(パンデミック)の影響により、2021年度に整備したオンラインでのヒアリングを行える環境(zoom)を使用し、3大学の初年次教育担当者と、パンデミック状況下の授業実施形態と学生スタッフの導入状況について意見交換を行い、2020年度から2022年度の三年間の授業形態の変化、および学生スタッフの導入状況についての把握を行った。また、例年行われている京都産業大学の学生ファシリテータ(初年次科目を中心に授業支援を実施している)に対する意識調査のデータ分析を行い、彼・彼女らの参画意欲について関係者の意見聴取を行いながら取りまとめる作業を行った。各大学の初年次教育科目の実施形態・初年次スタッフの運用状況が変化していることを把握し、当初検討していた研究計画全体を見直した。2023年度は、新たな研究計画に基づいてヒアリング対象への打診と一部実施を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
授業形態がコロナ禍以前と変容しているケースが多く、学生スタッフと支援科目受講生との関わりも変化している。2022年度から当初の計画に近い形でのヒアリ ングの実施を検討したものの、この状況下で、当初計画していたヒアリングを実施したとしても、想定していた成果が得られないであろう状態に至った。 2022年度では、研究計画全体の練り直しを行っており、実施段階が2023、2024年度にずれ込んでいる状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間の延長を2023年度に検討し、申請受理されたため、延長期間である2024年度を活用し、研究を推進する。
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