職場の改善的発言及び協働的工夫を促進する研修の開発：フィードバック場面を活用して
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20K03298
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
繁桝 江里 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (80410380)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山口 裕幸 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50243449)
林 直保子 関西大学, 社会学部, 教授 (00302654)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | フィードバック / プロアクティブ行動 / チーム / リーダー / 研修 |
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| Outline of Research at the Start |
職場でリーダーがチームにフィードバックを与える場面は、メンバーが改善を志向する発言をしたり、チームが協働的な創意工夫するという主体的な行動の促進の好機である。本研究では、主体的行動を促進する方法を習得するリーダー向けの研修を開発し、職場での実践の効果の実証を目標とする。研究は、①正社員対象の調査により、フィードバック場面におけるリーダーおよびメンバーの行動が成果変数に影響するという仮説の妥当性を確認、②企業対象の研修内で実験を行い、フィードバック場面で主体的行動が促進されること、および、その際のリーダーの行動の影響を確認、③上記を反映した研修の効果を事前事後調査で検証、の３段階の構成である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、職場でリーダーがフィードバック（FB）を与える場面は、メンバーの協働的な創意工夫や改善を志向した発言という主体的行動の促進の好機であるとし、FBへの介入効果を見出すことを目的とした。
インターネット調査では、ポジティブまたはネガティブなFB（PF/NF）の頻度、および、FB方法としての組織的公正性、チーム性（目標・役割・協働を明示）、発展性（発展を目的）、反応性（発言に対するFBや対応）が、メンバーの主体的行動を高め、エンゲージメントに繋がるプロセスを確認した。また、業務の対面程度の高低で分けた場合、PF頻度およびFB方法の効果に差はないが、対面が少ない場合にNF頻度と改善的発言の関連が弱かった。
次に、2企業のマネジメント層を対象にFB方法に関する研修を行った。事前調査では、FB方法は特に心理的安全性との関連が強いこと、また、FB方法が心理的安全性と協働的工夫を媒介してエンゲージメントを高めるプロセスを確認した。事後調査では、リーダーに「良い変化があった」かどうかにはリーダーとメンバーで少なからず回答の齟齬が生じるが、メンバーが変化を認知した場合はリーダーへの信頼や心理的安全性が上がり、主体的行動が増える傾向が見られた。
最終年度は3企業に対し改良した研修を実施し、事後調査ではリーダーの良い変化が認知されるほど協働的工夫が多いことが示された。ただし、FBが1ヵ月で3回以下の場合は、FB方法に対する評価が低下したため、頻度の重要性も示唆された。続いて、インターネット調査を実施し、FBの頻度および方法が主体的行動を高める効果が、企業調査の自由記述から抽出した促進・阻害要因（チームの状況や業務のストレス）の効果よりも強いことを確認した。さらに、FBの効果が強い条件として、業務の対面程度、メンバーの能力、リーダーの職位などを特定し、今後の介入対象についての知見を得た。
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Report
(4 results)
Research Products
(3 results)
